私の「家づくり」は反省の多い結果になりましたが、家は建てたら終わりではないと言うことも学んでいるところです。
今後も新しい技術が開発されていくことを期待すると、「現在の完璧」は、数年後の標準でしかなく、さらには未来のスタンダードから比べれば見劣り・欠陥と評価される内容となります。
残りの人生がまだ60年くらいあることを考えると、家づくりなんてのは何回かやり直しができるくらいがちょうどいいような気がしています。（その代わり、稼がないといけないけども）
1回で100%の家を建てようとするのではなく、自分の予算に合わせて「無理のないコスト」で、「適度な性能・設備」に抑えながら、未来のリフォームや建て直しのための予算を貯めて、後悔を知識に変えていくことが大事だな、と学んだ次第。
では、これからの時代に耐えうる・期待される「エネルギーの未来」について知っておくことは、これから新築する際の参考になるのはもちろんのこと、「今、既に住んでいる家」の性能をグレードアップさせたり、時代の変化に対応する形に落とし込むことができる方法に変えていくことができます。
少し長い前置きになりましたが、このページでは、すでに家づくりをして後悔に塗れた新築生活のなかで、「次の家づくりに活かしたい」と思うエネルギーに関する情報をまとめたものになります。
読むのは面倒だと思うので、簡単にまとめておきます。
資料請求できるのは「施主になる前」だけ
これから家づくりの話をする前に、少しだけお話ししておきます。
家づくりは情報戦。知っていると知らないとで、数百万円も損するなんてことがあるのが住宅購入の怖いところ。
詳細はページの最後にまとめましたが、読むのが面倒な方に「資料請求」のサイトだけお伝えしておきます。面倒なら、今しかできない「資料集め」だけでもやっておきましょう。
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では、本編に戻ります。
お邪魔しました。
エネルギー施策と基準について
まずは、「省エネ住宅」とはなんなのか。随分と長いこと「省エネ住宅」という言葉は使われていますが、初出は昭和55年の「省エネ法」による省エネ基準の制定になると思います。
その後、基準の改定が繰り返され、現在では環境省・国土交通省・経済産業省あたりの政策に絡まりながら、複雑に基準が設計されています。
家を建てるときに知っておけばいいこと
基本的には、「補助金」「減税」「ZEH基準」さえしっかりと把握しておけば大丈夫だと思います。ややこしくなったのでこのページは簡潔にまとめて、省エネ住宅関連の用語・制度のややこしい話は別記事に放り込みました。
2021年に知っておけばいい省エネ補助金のこと
既存住宅における断熱リフォーム支援事業（令和2年度補正）（公益財団法人北海道環境財団）
高性能な断熱材・窓などを使用した改修工事に対して補助金が交付される。最大120万円。
グリーン住宅ポイント制度
「リフォーム」と「住宅取得」の二種類存在。一定の省エネ要件を満たせば、商品などと交換できるグリーン住宅ポイントが発行される。最大40万ポイント。
すまい給付金
消費増税に伴い、住宅取得の負担を軽減するために設置された給付金。最大50万円。
地域型住宅グリーン化事業
地域における木造住宅の関連事業者が「グループ」をつくり、省エネルギー性能や耐久性等に優れた木造住宅・木造建築物の整備及び木造住宅の省エネ改修を促進し、これと併せて行う三世代同居への対応等に対して支援する事業です。
https://chiiki-grn.kennetserve.jp/
| 対象となる住宅のタイプ | 補助額上限 |
| 長期優良住宅 | 110万円 |
| 高度省エネ型（認定低炭素住宅、性能向上計画認定住宅） | 110万円 |
| ゼロ・エネルギー住宅 | 140万円 |
| 省エネ改修型 | 50万円 |
| 木造建築物型（非住宅）（建築面積1m2当たり1万円） | 1,000万円 |
ZEH支援事業
ZEH認定されたビルダーが、ZEH基準の住宅を建てると補助金が交付される。
- ZEH：60万円/戸＋α
- ZEH +：105万円/戸
家庭用蓄電システム補助金（災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金）
平成31年以降は更新されていない。
エネファーム設置
エネファーム設置も2020年で終了しています。
2021年に知っておけばいい省エネ減税のこと
取り急ぎ、情報だけが欲しい方のために。
低炭素住宅のローン減税
長期優良住宅のローン減税
2021年に知っておけばいい省エネ基準のこと
こちらは、同じ「省エネ住宅」の中でも、それぞれ基準があるということ。長期優良住宅は以前からありましたが、さらに基準の厳しい各種ZEH、最近はサステナブル事業でLCCM住宅の認定も始まりました。訳分からんですね。
LCCM住宅
LCCM住宅の認定は２パターンあります。
- CASBEE戸建評価認証によるルート
- CASBEEの戸建評価認証を受け、認証書が交付されていることが前提となります。
- CASBEE-戸建（新築）により評価し、戸建標準計算による評価のみを対象とします。
- 評価時期は、設計段階、竣工後入居前、入居後のいずれかとします。
- 評価書作成者は、IBECに登録されているCASBEE戸建評価員であることが必要です。
- 補助金交付住宅によるルート
- 国が行うサステナブル建築物等先導事業（省CO2先導型）LCCM住宅部門において、補助金の交付を受けていることが前提となります。（※補助事業へ提案、採択されただけでは申請できません）
ZEH基準
- 『ＺＥＨ』（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）
外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備え、再生可能エネルギー等により年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスの住宅 - Ｎｅａｒｌｙ ＺＥＨ（ニアリー・ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）
『ＺＥＨ』を見据えた先進住宅として、外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備え、再生可能エネルギー等により年間の一次エネルギー消費量をゼロに近づけた住宅 - ＺＥＨ Ｏｒｉｅｎｔｅｄ （ゼロ・エネルギー・ハウス指向型住宅）
『ＺＥＨ』を指向した先進的な住宅として、外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた住宅（都市部狭小地※に建築された住宅に限る）
認定低炭素住宅
長期優良住宅
- 劣化対策等級3
- 耐震等級1or2or免震建築物
- 更新対策（躯体天井高 2,650mm 以上）
- 維持管理対策等級（専用配管）等級３
- 高齢者等配慮対策等級（共用部分）等級３以上
- 断熱等性能等級４
エネルギー施策がごちゃごちゃする理由
エネルギー施策がごちゃごちゃする理由は、政策を作っている関係省庁がバラバラだからです。
環境省
環境省（かんきょうしょう、英: Ministry of the Environment、略称: MOE）は、日本の行政機関のひとつ[4]。環境の保全・整備、公害の防止、原子力安全政策を所管する[5]。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%92%B0%E5%A2%83%E7%9C%81
住宅に関していえば、「温室効果ガス削減」の観点から「省エネ住宅」に取り組んでいます。また、エネルギー関連としては原子力発電などの関連があります。
関係法令・会議・組織など
- 都市の低炭素化の促進に関する法律
- 「低炭素社会に向けた住まいと住まい方推進会議」（経済産業省、国土交通省、環境省 共同設置）
国土交通省
国土交通省（こくどこうつうしょう、英: Ministry of Land, Infrastructure, Transport and Tourism、略称: MLIT）は、日本の行政機関のひとつ[4]。国土の開発・保全、交通、気象業務、海上の保安・治安維持業務を所管する[5]。日本語略称は国交省（こっこうしょう）。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9B%BD%E5%9C%9F%E4%BA%A4%E9%80%9A%E7%9C%81
国土交通省は都市開発や建築物に関する点で住宅関連に関与しています。元々、運輸省、建設省、北海道開発庁、国土庁の４省庁が統合した背景もあるので、雑多に色々やっています。
関係法令・会議・組織など
- 建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律
- 建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律施行令
- 建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令
- 建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律施行規則
- 住宅トップランナー制度
- すまい給付金
- 低炭素建築物認定制度
経済産業省
経済産業省（けいざいさんぎょうしょう、英: Ministry of Economy, Trade and Industry、略称: METI）は、日本の行政機関のひとつ[4]。経済・産業の発展および鉱物資源、エネルギー資源に関する行政を所管する[5]。日本語略称は経産省（けいさんしょう）。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B5%8C%E6%B8%88%E7%94%A3%E6%A5%AD%E7%9C%81
経済産業省は、厄介なことに「資源エネルギー庁」を抱えている行政機関。さっきの環境省ってなんなんだとなりそう。どちらかといえば、個人消費よりは「事業」に関する枠組みに対してのアプローチが多い。
関係法令・会議・組織など
- 省エネルギー投資促進に向けた支援補助金
- ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）の実証支援
- 省エネ再エネ高度化投資促進税制
- 機器・建材トップランナー制度
それぞれの再生可能エネルギーのこと
京都議定書の目標となっていた2020年が終わり、2021年からは2030年のパリ協定で掲げられた「脱炭素社会」に向かって本格的に動き出すことになります。新しいエネルギーについては別記事でも紹介しています。
また、家づくりに関してのエネルギーの考え方についてもまとめてみました。
再生可能エネルギーという言葉の認知度は高まりましたが、「実際、何なの？」と聞かれて答えられる人は少ない。最低限、家づくりに関するエネルギーの話だけは知っておくと「未来で損することはない」ということで、簡単に情報をまとめておきました。
家庭用燃料電池
家庭用燃料電池としてエネファームの利用が進んでいますが、水素を使った家庭での発電には注目したいところです。
地熱発電
地熱発電に関する情報はこちらにまとめました。
地中熱利用
地中熱と地熱がややこしいですが、地面の中は温度変化が少なく、地上との温度差を利用して冷暖房や給湯などの省エネに貢献することができます。
地中熱を家づくりに役立てる情報についてはこちらにまとめてあります。
小型風力発電
自宅に風力発電は実現可能性は低いですが、我々新潟県民は「冬場の日射量は期待できない」ため、太陽光発電と太陽熱利用が難しい地域と言えます。少しでも発電の助けにならないかと、風力発電についても調べてみました。
太陽光発電
太陽光は年中安定して利用できるエネルギーではなく地域格差が生じるので「冬も晴れ間が広まる地域が羨ましい」と指を加えてみているだけですが、そんな太陽光発電に関する情報も別記事にあります。
太陽熱利用
太陽光を期待できる地域の場合、太陽光発電だけではなく、太陽熱を利用することも可能です。太陽熱利用は昔から存在する技術ですが、太陽光発電との相性も考えてハイブリッドに活用する方法についても開発が進められています。
世界のエネルギー動向を考える
これから家づくりをする、という方はぶっちゃけたところ「世界のエネルギー事情」なんて知らないよ、と思うかもしれませんが、家に住む以上、エネルギーインフラが変更になったりすることで、「あれ、電気代が値上がりしすぎて払えないぞ!?」なんてことになるかもしれません。
世界のエネルギーのあり方が変わっているという話
記事が少し長くなったので、世界を含めてエネルギーがどう変わっていくか考察した内容に関しては別記事にまとめておきました。興味がない方はこのまま読み進めてください。
なぜ、エネルギーを変えないといけないのか
ざっくり説明すれば、地球温暖化はもう避けようのない喫緊の課題です。喫緊の課題でありながら、自国の経済活動を優先させる事情が「どこの国にもある」ために「みんながやらないならうちもやらない」方式で、国レベルでの実効性の高い取り組みにつながってきませんでした。
ただ、今の流れとしては「脱炭素、やるぞ！」の機運が高まっていると思います。世界の流れが脱炭素に向かえば、スタンダードが代わりビジネスチャンスにもなります。ビジネスになれば、生活も変わるので、エネルギー問題がこの20年の間に大きく動きそうな感じです。
「石油がもうなくなるよ」は、私たちの子供の頃からおんなじ事言っているだけだったけど、最近はちょっと動きが変わってきた感じがしますね。
パリ協定と京都議定書の話
これからパリ協定に関する話をするのですが、簡単に「パリ協定ってなんだ」について話します。
パリ協定とは
パリ協定は、2015年に国連気候変動枠組条約締約国会議（COP）にて合意された、2020年以降の気候変動に関する国際的枠組みです。
ここでは以下の２つの目標が定められました。
- 世界の平均気温上昇を産業革命以前と比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をすること
- できる限り早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトさせ、21世紀後半には温室効果ガス排出量と森林などによる吸収量のバランスをとること
京都議定書とは
環境問題に向けて世界が動き出すきっかけとなったのが、1992年の「地球サミット」。ここでは特に目標は定められず、実態のない「気候変動枠組条約」が作られただけでした。
1997年に国連気候変動枠組条約締約国会議にて、目標が定められた「京都議定書」が策定されました。京都議定書は「温室効果ガス排出削減」、「深刻化する温暖化に対応すること」について細かなルールが定められたものの、対象が「排出責任のある先進国」のみであり、法的拘束力があるなかで目標達成が義務化されるものでした。
紆余曲折の末に議定書の効果発行条件は満たされ、2005年2月に京都議定書は発行されました。ただ、結果的に「経済発展の枷になる」ことや「先進国のみの不平等感」が強いことから、参加国にばらつきがあり、フェーズ２（CP2）となる2013年から2020年の第二約束期間については、日本は参加しませんでした。
日本の言い分としては「アメリカや中国が参加しないなら意味なくね？」ということでしたが、言い訳を通すことではなく、環境問題先進国としての立場を維持するためにも参加するべきだったな、とは思いますけどね。
京都議定書とパリ協定の違い
- 2020年を区切りに、2020年以前を対象としたものが京都議定書、2020年以降がパリ協定
- 参加先進国を義務対象とする京都議定書、参加国全てを対象とするパリ協定
- 目標達成が義務である議定書、目標の提出が義務であるパリ協定
パリ協定のいいところ
まず、パリ協定は京都議定書の反省点が改善された形で目標が定められています。
- 目標提出までを義務として、5年ごとに見直し・更新などが求められる
- 世界の参加国で取り組みが「わかる」ような形で実施状況を国連に報告し、検証を受ける
- 計画の見直し・適応状況の報告を定期的に報告・更新する
- 途上国の参加メリットを示し、緑の気候基金（GCF）を設置。
重要な点は、主要国が有利なように働く仕組み（トップダウン）ではなく、各国が自主的に脱炭素社会に向けての取り組みを決める（ボトムアップ）アプローチを採用したこと。
偉い人の「やろう」ではなく、自分たちの「できる」を大事にした協定だと言えます。効果が弱い国もあるかもしれませんが、少なくとも自分たちの「できる」部分に関しては実効性が期待できる、といったところでしょうか。
京都議定書は、結局、偉い人たち（主要先進国）が「やらない」と言って形骸化してしまったところがあったので、反省点が活かされた形になりました。
今回の「達成義務」ではなく、「目標提出を誓約（プレッジ）」し、「取り組み状況を評価（レビュー）」する方法を「プレッジ＆レビュー方式」と言うそうです。
やらなかったことを制裁するのではなく、あくまでも「取り組み内容」を見えるようにする。制裁部分は国民など「地球に住む人」たちの評価によって為される、という考え方とも言えそうです。
政治でエネルギーが変わるのか？
脱炭素社会に向けて世界各国が本格的に取り組み始めたので、日本でも気候変動リーダーズサミットで「2013年に比べて46%の削減」目標を発信して話題になりました。小泉環境大臣「おぼろげながらに見えてきた」という発言だけが切り取られていますが、流石に一個人の幻覚症状で政治が動くほど甘くはないので、46%にはそれなりの理由があるのは賢明な方であればわかるはず。
さて、この46%削減が現実的に達成可能かどうかは、実際かなり難しいところだとは思います。私は政治問題に疎いのでサミットの役割が「中国牽制」のための舞台だったのかどうか、などは全くよくわかりません。アメリカが、中国の経済発展に対して何かしらのちょっかいを出したい状況であることはなんとなくわかりますし、どう考えても中国がまずはなんとかしないといけない状況下であるのは国際的に共通認識ではあると思います。脱炭素社会が、中国の経済発展を抑制するためだけに使われるのであれば寂しいような気もしますが、いずれは取り組まねばならない課題ではあるので、各国に動きが出たこと自体はいいのかな、と思います。
言った手前は、政策として落とし込まねばなりません。実現できなければ国民の努力が足りなかったという建前を作るためにも、政策としては削減目標に向けての枠組みを作る必要があります。そのため、脱炭素に向けた取組に関しては優先して予算が割り当てられることが予想できます。
話を戻して、脱炭素社会として「新築」に関連する事柄といえば、ここまで書き連ねている「エネルギー関連」の取り組みが当てはまります。各家庭のインフラに組み込みやすい形で、つまり全ての国民が取り組めるものに対しての補助金などが用意されることが期待できるので、コロナが落ち着いたら家でも、と考えている頃にはリフォームや蓄電池などの設備に対しての補助があるかもしれません。
エネルギーを作ることが課題
だいぶ長くなってしまいましたが、結論としては「家庭レベルでもエネルギー問題に取り組む」ことが必要になります。ZEH支援事業など、関連する補助金事業も「脱炭素」にかなり優遇した形でお金を還元しています。当然、配られるお金は国民の財布から抜き取った税金で賄われています。
わかりやすく言えば、「脱炭素社会の取り組み」に向けてお金が流れる仕組みを作るのが「政治」の仕事です。今回は、わかりやすく「脱炭素やりましょう」と言っているわけですから、その流れに乗るのが得策。
補助金関連も、脱炭素に向けた取り組みを行う「事業所」にお金が流れるようになっています。この流れたお金が「消費者」に還元されるかどうかは事業所の案分にはなるのですが、消費者側も「脱炭素に向けたお金の流れ」に注視して、自分たちが環境問題に取り組みながら、かつ損することのないようにお金の流れに上手に乗ることが大切です。
では、ここからは住宅レベルでの「エネルギー施策」について考えていきたいと思います。つまり、ようやく本題です。
ZEH基準で我々消費者は得をするのか？
ZEH基準の基本には、強化外皮基準を満たすこと（断熱性能）と、基準一次エネルギー消費量から20％以上の一次エネルギー消費量削減が必要になります。
基本的に、この「消費エネルギーを抑える」施策だけだと、消費エネルギーをゼロにすることはできません。つまり、限りなくゼロに近づける努力をした上で、自分たちが使う分のエネルギーに関しては、自分たちで用意することが必要になります。
ここが、コストとしては特にかかるところで、しかもメンテナンスのことまで考えていないことが多い。30年単位くらいで必要なコストを考えた上で、基本的には「地球のために取り組むべきこと」として、「地球税」として考えるくらいがいいと思います。
エネルギー必要量が減ることは考えにくいですが、エネルギーの価格に関しては値上がり幅がどんどん大きくなると考えた方がいいと思います。イニシャルコストとメンテナンスコストだけではなく、エネルギー価格の値上がりに対するリスクヘッジと考えれば、それほど悪い話じゃないな、という気はします。
住宅で取り組めるエネルギー施策とは
いろんな記事を書きながら、この記事も「付け足し」ながら情報を入れているので、かなりモザイクになっていて申し訳ない。頭に詰め込んだ情報をまたどこかの記事でまとめておきますので、とりあえずこのまま書き続けます。
住宅でできることは、先までに何度か説明した「ZEH基準」で考えるとわかりやすいです。つまり「省エネ」「畜エネ」「創エネ」の観点です。
創エネの話
ここからは各記事への誘導になります。
太陽光発電
太陽光発電についてはこちらにまとめています。
コジェネ発電
コジェネについて
コージェネレーション（熱電併給）は、天然ガス、石油、LPガス等を燃料として、エンジン、タービン、燃料電池等の方式により発電し、その際に生じる廃熱も同時に回収するシステムです。
回収した廃熱は、蒸気や温水として、工場の熱源、冷暖房・給湯などに利用でき、熱と電気を無駄なく利用できれば、燃料が本来持っているエネルギーの約75～80％と、高い総合エネルギー効率が実現可能です。
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/cogeneration.html
私として馴染み深いのが、新築時にオール電化かガスで悩んだ際に、エネルギー系統は複数あってもいいかなと思ってガスを選択しました。その際に、エネファームの導入も表面上は悩んでみたのですが、まぁ、お金がなかったのでやめました。
エネファームタイプS
エネファームタイプSについては別記事があります。
しかし、最近になって、改めて「水素」の可能性について諸々資料当たったりしているのですが、水素と電気の関係性を考えると、エネファームというのは意外とこれからの社会で重宝されるのではないのかな、という気はしてきます。
基本的に、エネファームというのは「ガスから水素」を取り出して発電します。この発電で熱が発生するのですが、この熱を無駄なく「温水」に変化させて、給湯時に使用できるように貯めておきます。
私は最初、「お湯を作るときにしか発電しない」と考えていたのですが、これは逆で「発電時にお湯ができちゃう」という方が近い。無駄なく熱量を使い切る際に、「給湯設備」との相性が良かったということなんですよね。
水素というのは、今後、さまざまなインフラのエネルギー源として注目されています。わかりやすい例で言えば、「水素自動車」です。先程も、エネファームの構造で「水素を取り出して電気に変える」ということを話しましたが、水素というものは電気に変換しやすいもので、電気よりも保存性に優れており、かつエネファームなどの家庭用の機器でも抽出可能となれば、「ガソリンスタンドに行かなくても、必要分を家庭で供給する」ことも可能になる未来が来るかもしれません。
高効率な固体酸化物形燃料電池（SOFC）を使った、家庭用燃料電池システムを開発
エネルギーを貯めること
蓄電池の話
家庭用蓄電池は別記事があります。興味がある分野なので、新情報があればまたリンクを付け足していきます。
エネルギーを節約すること
省エネ住宅としての取り組みは長いこと続いているのですが、最近は「限りなくゼロに抑える」レベルでの省エネ性能が求められています。
なぜ、気密性は問題とならないのか
まず、ZEH基準の対象に気密性はありません。しかし、断熱性能を高める上で、気密性は重要です。なぜ気密性の基準が設けられなかったのか、根拠となる資料は見つかりませんが、なんとなく想像つくところで話します。
気密性は、簡単にいうと「家全体の隙間の割合」という値になります。C値という値で示され、この数値が低いほど「家に隙間がない」ということで、気密性の高い住宅だといわれています。C値は「住宅の隙間の面積を延床面積で割った値」で算出します。
気密性の測定には、送風機、流量測定機、内外の圧力測定、内外の温度計などで構成されている「気密測定器」を用います。この気密測定は、当たり前っちゃ当たり前ですが、代替人が住むような状態になってから行います。
この気密性、1999年に制定された次世代省エネ基準ではC値（5.0）を目標に掲げられていてのですが、以後の省エネ基準には載らなくなりました。
気密性はプラン段階では評価できない
気密性は建物が出来上がらないと測定できません。一方で、断熱性能に関しては使用する断熱材と使用箇所、使用量などで事前に評価することができます。つまり、建物が立ち上がる前から「この家は省エネ設計ですよ」と言うことができます。
しかし、気密性に関しては、どちらかといえば「職人の技術」に大きく左右されます。隙間があるかないか、と言うのは「換気箇所」や「断熱材の隙間」などを丁寧につぶしてく作業です。建ててみないとわからないし、建てた後に「気密性が足りない」と言う場合には、もう一度断熱材を貼り直したり、構造の歪みがないかチェックしたり、言ってしまえば「建て直し」のようなことになってしまいます。
この「気密性」を基準に入れてしまうと、多くのハウスメーカーが痛い目に合います。基準として歌われるからには、施主としては「基準に満たない家」は注文した内容と違うと明確に、しかも客観的指標としてわかってしまうため、クレームが来ます。
実際には、気密性にこだわり始めると、換気口となる部分をなるべく減らすような設計にしたり、窓を少なくしたりなどの対策が迫られて、構造やデザインに大きな影響を与えることになります。さらに、気密性が高い家の場合は、新鮮な空気の流れなどをしっかりと計算していないと、悪い空気が溜まる家になりかねません。
換気の重要性に関しては、昨今のウイルスの影響もあって、計画換気の重要性が見直されていますね。逆に、気密性が悪いと、換気方法にも影響が出てくるので、やっぱり気密性に関しては一定のクオリティは要求されるとも言えます。
ある程度の気密性さえ保たれていれば、あとは雀の涙程度の違いではあるけどね。ただ、その一定基準の気密性を保つことはそれなりに難しい、とも言えるけど。
加えて、気密測定の時の数値だけよく見せようと、一次的に不安箇所（窓周りやユニットバス、玄関など）をテープ張りにして空気の出入りを塞ぐというズル技・チートも考えつきます。今、素人がぱっと思いついたくらいなので、やっている業者はいそうです。
当然、窓や玄関などの稼働部はテープを外せば空気が通るようになります。ユニットバスなんかはほぼ外部と変わらない断熱構造になってしまうケースもあります。
https://www.flat35.com/files/400354665.pdf
断熱性の話
グラスウールをはじめとする断熱材に関する情報はこちら。
アクアフォームに関する情報はこちら。
コメント
「住宅 住宅 施策 施策」に関する最新情報です。
この記事では、2025年における住宅業界の変化について解説しています。特に、GX（グリーントランスフォーメーション）やDX（デジタルトランスフォーメーション）推進事業の新設に伴い、BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）やLCA（ライフサイクルアセスメント）への取り組みが強化されることが重要なポイントとして挙げられています。また、国土交通省の11の住宅施策についても詳しく説明されています。これらの施策は、工務店や住宅業界にとって知っておくべき重要な情報です。
https://www.s-housing.jp/archives/373564
「リサイクル ガイドライン 環境省」に関する最新情報です。
環境省は2023年8月22日に「太陽光発電設備のリサイクル等の推進に向けたガイドライン（第三版）」を発表しました。このガイドラインでは、使用済み太陽光発電設備の取り扱いや解体・撤去、リユース、収集・運搬、リサイクル、埋立処分に関する手順が整理されています。また、ガイドラインの内容は、2023年1月に公表された「再生可能エネルギー発電設備の廃棄・リサイクルのあり方に関する検討会」の中間取りまとめを反映しています。
https://www.s-housing.jp/archives/362120
「地域 airbnb 協定」に関する最新情報です。
Airbnb Japanと新潟県佐渡市は、2024年8月8日に二地域居住および交流型観光の推進を目的とした連携協定を締結しました。この協定は地域の活力向上と賑わいのあるまちづくりを目指しています。観光庁のデータによると、2023年の外国人宿泊者数はコロナ前とほぼ同水準に回復していますが、旅行先が大都市圏に集中しているため、地方への旅行者分散が課題です。協定により、佐渡市では空き家の活用や地域コミュニティの育成が進められ、長期滞在者向けの受け入れ体制が強化される予定です。また、2024年に「佐渡島の金山」が世界文化遺産に登録されたことから、観光客の増加が見込まれています。Airbnbは、地域経済の活性化に寄与しつつ、佐渡市との連携を通じて地域の活力向上を目指します。
https://www.niikei.jp/1154317/
「電気 地熱 発電」に関する最新情報です。
三菱マテリアルは、2050年度までの電気自給を目指し、地熱発電を軸にした新たな開発計画を発表しました。具体的には、岩手県の安比で稼働中の地熱発電所を足がかりに、3年ごとに新たな発電所を開発する方針です。安比地熱発電所は、深さ2千メートルの井戸から蒸気を取り出し、1.5万キロワットの発電能力を持ち、約2万6千世帯分の電力を供給しています。この発電所は、地元のネットワークに電力を売電し、三菱マテリアルが購入する電力と相殺することで、実質的な電気自給を高めています。
http://www.asahi.com/articles/ASS853GHRS85ULFA01TM.html?ref=rss
「石丸 政治屋 政治」に関する最新情報です。
政治アナリストは、石丸伸二氏を「政治屋」と指摘し、彼の行動や言動に疑問を呈している。石丸氏は都知事選で2位になりながらも、安芸高田市の市長職を放り出してまで出馬し、敗戦後に国政選挙への出馬を匂わせるなど、その行動が不透明であると批判されている。石丸氏自身も「政治屋」という言葉を使い、自らを定義しているが、その行動からもその通りであると指摘されている。
https://gendai.media/articles/-/133469
「病院 協定 グループ」に関する最新情報です。
新潟医療福祉大学とNSGグループの5病院が医療人材育成や地域医療の推進を目的にパートナーシップ協定を締結した。これにより、高度医療人材育成プロジェクトが推進され、各病院の特色や機能を活用した連携事業が充実することが期待される。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001429.000032951.html
「認証 住宅 制度」に関する最新情報です。
山下PMCは7月1日、高齢者向け住宅認証制度「健康住宅Lively7（ライブリーセブン）認証」の提供を開始した。これは快適な住環境に注目した認証制度であり、健やかな暮らしを支援する取り組みとして注目されている。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiR2h0dHBzOi8vYXJ0aWNsZS5hdW9uZS5qcC9kZXRhaWwvMS8zLzcvMzY5Xzdfcl8yMDI0MDcwMV8xNzE5ODE5MTMyMTg0ODA10gEA?oc=5
「連携 協定 高等学校」に関する最新情報です。
新潟青陵大学・短期大学部と新津高等学校が高大連携協定を締結し、教育連携を強化して生徒と学生の視野を広げ、知的探求心や学習意欲の向上を図る。協定により、大学が高校生に専門的な知識を提供し、進学に向けた支援を行う。両校の学長や校長が連携の意義を強調し、地域社会における教育の質向上に期待が寄せられている。
https://www.niikei.jp/1100282/
「パーティー 政治 政治 資金」に関する最新情報です。
東京都知事選挙が告示され、各候補の政治資金パーティーに対する考え方が対立している。現職の小池百合子氏は透明化を確保しつつ政治資金パーティーを続ける意向を示し、情報交換の場として重要視している一方、前参院議員の蓮舫氏は政治資金パーティーをやらない立場で、透明化しても政官業の疑念が生じると主張している。他の候補も意見が分かれており、議論が続いている。
https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_6674f877e4b043a634bdc01c
「予算案 補正 補正 予算案」に関する最新情報です。
愛媛県は、地震や電気料金値上げに対応するための補正予算案を発表しました。補正予算案では、防災・減災対策や省エネエアコンの購入を支援する内容が盛り込まれており、総額約108億円の予算が提案されています。具体的には、家具固定や省エネ家電の補助金、エアコンの補助金などが含まれており、県議会での審議が予定されています。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiJGh0dHBzOi8vd3d3LmZubi5qcC9hcnRpY2xlcy8tLzcxNTg5OdIBAA?oc=5
「サミット 家づくり 地球」に関する最新情報です。
NPO法人環境共棲住宅が京都で開催した「日本の木の家づくりサミットin関西」には全国から420人・148社が参加。安成理事長は、地域工務店による家づくりの普遍性を強調し、環境共生型の住宅の重要性を訴えた。サミットでは、地球の会の分科会や委員会で共同研究を行い、2日目には「住文化と建築」に関するディスカッションが行われた。
https://www.s-housing.jp/archives/352817
「財団 経済 地域」に関する最新情報です。
宮崎県のこゆ財団は、新富町で地域商社として活動する一般財団法人であり、持続可能な地域経済を築くために観光協会を解散し設立されました。こゆ財団は地域経済の循環を重視し、ふるさと納税や人材育成を通じて地域の経済を支える取り組みを行っています。創業時のメンバーは困難を乗り越え、組織の属人化を避け、地域経済の持続可能性を追求しています。
https://japan.cnet.com/article/35219046/
「dx 協定 パートナーシップ」に関する最新情報です。
LIFULLとツクルバが不動産業界のDX支援を推進するためのパートナーシップ協定を締結。生成AI活用による生産性向上の研究開発を共同で行う。これにより、不動産取り引き業務の効率化が図られる。
https://www.s-housing.jp/archives/352940
「エネ グループ グループ 風力」に関する最新情報です。
コスモHDは、パナソニックグループに風力で発電した電気の供給を始めたことを発表した。コスモHD子会社のコスモエコパワーが運営する風力発電所「姫神ウィンドパーク」で生み出す電気をパナソニックに供給し、15年間の契約期間で約2万キロワットの電力を提供する。これにより、再生可能エネルギーの販売を開始し、環境価値の向上に貢献する取り組みが行われている。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiPGh0dHBzOi8vd3d3Lm5pa2tlaS5jb20vYXJ0aWNsZS9ER1haUU9VQzAzQzZXMFQwMEMyNEE2MDAwMDAwL9IBAA?oc=5
「都市 中国 住宅」に関する最新情報です。
中国の主要70都市での不動産取引に関する2024年4月の統計データによると、都市の規模や新築・中古の違いを問わず住宅価格の下落が加速している。新築物件は前月比0.6％、中古物件は同0.9％下落し、特に中古物件の下落幅が大きい。一級都市では中古住宅価格が前月比1.1％下落し、下げ幅が拡大している。
https://toyokeizai.net/articles/-/755941?utm_source=rss&utm_medium=http&utm_campaign=link_back