日本の地熱発電について、家づくりへの影響などの観点からまとめていきます。
家づくりと地熱発電は流石につながらないとは思いますが、知っておくと地域資源を活用した「エネルギーのあり方」について少しばかり見識が深まるかもしれません。
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これから家づくりの話をする前に、少しだけお話ししておきます。
家づくりは情報戦。知っていると知らないとで、数百万円も損するなんてことがあるのが住宅購入の怖いところ。
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では、本編に戻ります。
お邪魔しました。
地熱発電と日本の将来性への考察
地熱発電の世界の状況から、日本はどうあるべきか、という話をしていきます。
地熱資源量第３位の日本
各国の地熱資源量を見ると、世界最大規模の地熱地帯(ザ・ガイザーズ地熱地帯)をもつアメリカが第1位(3,000万kW)、多くの火山島からなるインドネシアが第2位(2,800万kW)、次いで日本 は世界第3位( 2,300万kW)に位置しており、世界有数の地熱資源国と言えます｡
https://geothermal.jogmec.go.jp/information/plant_foreign/
| 順位 | 国名 | 資源量 (万kW) |
|---|---|---|
| 1 | アメリカ | 3,000 |
| 2 | インドネシア | 2,779 |
| 3 | 日本 | 2,347 |
| 4 | ケニア | 700 |
| 5 | フィリピン | 600 |
| 6 | メキシコ | 600 |
| 7 | アイスランド | 580 |
| 8 | ニュージーランド | 365 |
| 9 | イタリア | 327 |
| 10 | ペルー | 300 |
日本が第３位ということもあり、近年注目されているのが「地熱発電」です。日本の地熱資源は「温泉」として利用されていますが、ここを見直すと世界にも戦えるだけの価値があるんじゃないか、っていうわけでここでも簡単に解説しておきます。
世界各国の地熱資源の分布
さて、では世界的な視野で見た時の地熱資源ですが、やはり「火山帯」との関連に注目したいところです。
地球はどこかしらを掘れば地熱が利用できるわけですが、地熱利用を考えると「掘り出しやすさ」というのは重要な点。すでに「温泉」「活火山」などで資源として露出している地域は取り組みやすく、それ以外の地域では二の足を踏むところ。
日本国内での地熱利用は当然のことながら、日本での成功事例は海外でも利用可能であるとして、積み上げたノウハウは各国と（うまく資金化しながら）共有すべきです。日本は遅れをとってはいますが、地熱資源の活用という点では「開発を成功させやすい」状況であり、絶好のチャンスであるとも言えます。
今は地熱資源の活用まで手が回らない諸外国も、将来的には自国で運用可能な資源の活用に踏み出すことが予想されます。この時に、日本が「地熱先進国」として世界を先導できると、多少は強みとして使えるのかな、とは思います。
遅れをとっている日本の地熱活用
まず、世界の中でも目に見えるほどに遅れをとっている日本の地熱活用の現状。
エネルギー消費大国のアメリカは、自前のエネルギー資源を持ちながらも、再生可能エネルギーに関しても開発を続けています。一方の、日本は世界に３番目の地熱資源を持ちながら、世界10位の地熱利用となっており、かつその開発も進んでいないことがよくわかります。
NHKの番組でも取り上げられていましたが、地熱発電の開発は「掘り当てる」ことの難しさと、温泉地との共存などの問題があり、短期的な利益化は難しい分野です。
他国の地熱資源活用法を知る
地熱発電は、初期費用に難渋するところではあるのですが、そもそも「発電施設」を持っていない発展途上の国々では初期エネルギーインフラとして採用されるケースが増えています。
ケニアの事例
ケニアが日本の地熱発電量を追い抜いて世界8位となっています。
総発電量は76万kWであり、地熱発電はケニア国内の総発電量の50%近くを占める。しかも、地熱発電に加え、水力発電・風力発電を合計した再生可能電源だけで85%を超える割合を示す。
先に結論を申し上げると、この地熱発電の大部分は「日本企業」が手がけています。
地熱発電の専門家によると、水蒸気や熱水には様々な不純物が含まれており、発電のためには不純物を除去しなければならない。その除去技術で世界をリードしているのは日本であり、日本企業は地熱発電用タービンの世界シェアの約7割を占めている。
https://globe.asahi.com/article/12741586
加えて、温泉探査にも慣れているためか、地熱開発のための地下探査技術も日本企業は定評がある。このあたりの技術はノウハウを教え込むよりも日本企業がやっちゃった方が安定感もあり素早い対応が出入るため、国が日本技術を見込んで買ってくれる、という図式が出来上がる。
SDGsで示された通り、エネルギーに関しては「フェアにシェアする」ことも重要であると考えられています。JICAは発電所だけを作っていくのではなく、以下のような活動にも力を入れています。
JICAは発電所建設だけでなく、井戸の掘削技術、探査技術、環境技術、熱水や蒸気の多目的利用、資材調達、プロジェクトの経済性の評価や公社の経営までを含む包括的な能力向上に向けた研修をケニア側に供与している。
https://globe.asahi.com/article/12741586
建物だけではなく、使用する地域に合わせて必要なものを共同で作る、ということをしていくことで、まずは実績を積み上げる。この実績は同じような事情を持った「他国」への宣伝にもなり、他国の発展にも寄与できる。なかなか、楽しい未来が見えてくる。
でも、ケニアでこれだけ成功しているのに、なんで国内の地熱利用は進まないんだろうね。
この辺りはまとめて後半で解説します。
トルコの事例
トルコも経済成長が著しく、人口も増え続けている地域になります。電力消費も今後数年の間に倍化すると見込まれており、逆に言えばエネルギー開拓の進められる地域。ここにも日本の技術が注力されています。三菱や東芝などが参入しており、発展に寄与したことで受賞したりしています。
トルコの「ICCIエネルギー賞」の再エネ・地熱部門にて最も効率的な主要機器賞を受賞|TOSHIBA
トルコ・ゲルメンチック地熱発電所向けに7年間の長期部品管理・保守サービスを受注 IPPのゲルマット社と契約を締結
日本の地熱資源開発の現状を知る
つまり、各国で日本の「地熱資源の開発技術」は使われていながら、日本国内の開発が進んでいません。国内にエネルギー問題が皆無であればいいのですが、原子力事故や再生可能エネルギーの電源構成割合が低いことを考えると、「いずれはやらなければいけない問題を後回しにしている」感は否めません。
日本で地熱発電が進まない理由
地熱発電が日本で進展しない理由として、①発電コストは安いが、初期投資額が大きい、②掘削後に発電不可能なケースがあるなど事業の見通しを立てにくい、③地熱資源の8割が国立公園や国定公園の中にあり大規模開発が困難、④温泉など観光産業への影響を懸念する住民の理解を得るのが困難――などが指摘されている。
https://globe.asahi.com/article/12741586
- 初期投資額が高い
- 探査が難しい
- 資源の管理、開発が難しい（権利の問題）
- 観光業への影響
- 他の発電供給源の問題が山積みで手が回らない
最後に付け足して、ざっくり言えば「原発」の問題もあると思います。予算には上限がある上に、国民の関心事が原発問題の方が大きいのは明らか。脱原発のためには地熱開発は必須とも言えるのですが、一方で「作ってしまった原発の処理」という課題も考えると、責任問題も含めて政治が絡んでなかなか動き出さないという事情はありそうです。
日本の開発進捗状況
とはいえ、実は日本でも地熱開発は進められています。
令和2年度「地熱発電の資源量調査事業」の採択結果（22件）をお知らせします
皆さんの地元も開発される可能性はあります。
活用される技術
- 地盤・地下構造探査技術
- 掘削技術
- 上空モニタリングシステム
- 発電タービン・施設関連技術
- 地熱利用ノウハウ
地熱利用に関しては、日本は古来より「温泉」が定着しているし、かつ観光資源としても利用しやすい。ただ、新規開発地の場合は「新たなる観光資源」となるが、既存観光地との兼ね合いもあるため、衝突なき開発というのは難しそう。
地熱開発予算
＜平成29年度予算額 252.6億円（246.5億円）＞
- ①地表調査・掘削調査等の初期調査に対する支援 90.0億円（100.0億円）
- ②地熱発電の導入拡大に向けた技術開発 22.0億円（ 18.5億円）
- ③地熱発電に対する地域理解の促進 12.0億円（ 22.0億円）
- ④環境アセスメントの迅速化に向けた実証事業 6.0億円（ 9.0億円）
- ⑤探査事業に対する出資 10.0億円（ 11.0億円）
- ⑥開発債務保証基金 112.6億円（ 86.0億円）
この予算額が多いのかどうかはわかりませんし、比較対象として福島原発の対応コスト約20兆円と比較するのも少し違うような気もします。
ただ、個人的な心情としては、将来的に苦境に立たされることが必須な原発に力を入れるよりは、地熱発電などの「日本ならでは」の資源を大事にした方がいいんじゃないかな、という気はします。
地熱発電の住宅への影響
では、これから家づくりをする人が、地熱発電に関する話題についてどう考えていくべきか、ということを書いておきます。
電気料金は上がり続けるという前提
地熱発電の電力コストについての話も少ししましたが、「再生可能エネルギーは割高」であることは今後も変わりないと考えられます。ただ、どのエネルギーに力を入れるかで、将来的なリスクについての対策にはつながると思います。
割安な原子力と上手に付き合えるか
先にも書きましたが、脱原発のためには再生可能エネルギーの割合を高める必要があります。
脱炭素社会を目指す日本が、これ以上「火力発電」に注力する政策を打ち出すことは難しいでしょう。根本的に、エネルギー資源のない日本が国外のエネルギー資源に依存することは、政治的にも経済的にもリスクと考えられます。
日本が選ぶのは「向こう数十年を原発と付き合うかどうか」という点です。原発と付き合うかと聞かれればほとんどの方がNoというとは思いますが、「じゃあその代わりに電気料金が上がってもいいのか」と署名を迫られたら渋る方は多いと思います。
他の記事でも書きますが、これからのエネルギーは地産地消も取り入れた「家庭レベルでのエネルギー自給率を高める」という意識が大事だと思います。
地熱発電はエネルギー地産地消のイメージを作りやすい
少し話を戻して、地熱発電。これは地域住民の理解と協力が必須です。日本の地熱資源は「温泉」として利用されており、地熱発電設備が併設されれば観光業に影響が出ることは必須です。
「地熱発電もできていいね」とポジティブに受け止めてくれる方が多ければいいのですが、日本人にとってのイメージがそこまでいいものかどうか、「温泉の価値を低減させる」ものとして見られる可能性も大きいのではないでしょうか。
エネルギーは地産地消であるべき、というのはぱっと思いついただけの持論ですが、地域で必要分のエネルギーを賄う、という考え方がこれからの時代にはしっくりくるような気がします。
これは我々新潟県民が「東京電力」の柏崎原子発電所を持ち続けた率直な感想です。自分たちに必要な電力は、自分たちで作った方が理解は得られる。
地熱発電は観光資源とバッティングする可能性はありますが、つまりこれは「地域住民がどう暮らすのか」という問題です。自分たちの生活するための発電施設は自分たちで持って、自分たちで運営して、自分たちで利益に変えていく。
実際には、開発・運営企業と連携していくことにはなりますが、双方にメリットがある形を維持するためには、やっぱり住民が動かないことには始まらないんですよね。国に安全かどうかを問い続けるより、自分たちで安全を守る施策を打ち出せた方がよっぽどスッキリする。
地熱発電、だけではコスト高なのは現実
先述の通り、コスト面だけを考えると原子力発電の方が割安です。原子力事故の対応費用を含めても、やっぱり原子力の方が安い。そうなると、地熱発電には、地熱発電としてのメリットを別に打ち出す必要がある。
ひとつには、原子力発電では絶対に作り出せない「安全性」がある。とはいえ、地熱発電が安全かといえば問題がないわけではない。開発による自然への影響や観光産業への影響がないわけでもない。開発工事自体が、住民への不快感を与えるかもしれない。
ただ、この辺りは、それこそ地域住民が「自分たちのエネルギーを作る」ための理解だと思います。加えていえば、エネルギー産業への地域主体での投資になります。安全性においても、メリットとデメリットを理解して「住民で監視できる体制」が作られた方が、リスク回避にもつながり危険性に対して納得はしやすいと思います。
また、避けて通れない「脱炭素社会」という面でも、国の政策ではなく「地域での対策」として方が取り組みやすくなります。これが地熱発電施設を作ることで大幅に削減できるとなれば、必要な投資として住民が受け入れやすくなるかもしれません。
地域住民として地熱発電に取り組むということ
前置きが長くなりましたが、つまり家づくりにおいて「地熱発電」に関係することは、自分が住む自治体が「地熱発電」に積極的かどうか、ということだと思います。
根本的に「自分がこの自治体に住み続けるのか」という視点も必要ですが、どうせ住むなら、住む街が住みやすく変化することに努力することは住民としての勤めなのかな、という気はします。
エネルギーは自治体財政に強い
新潟県の話をすると、刈羽村と聖籠町は地方交付税が不交付となっている団体です。わかりやすくいえば、刈羽村には柏崎刈羽原子力発電所（東京電力）があり、聖籠町には東北電力・東新潟火力発電所などがあり、収入が安定しています。刈羽村は行ったことがないのですが、聖籠町は近隣の新潟市・新発田市・村上市と比べても、明らかに「公共施設への投資額が大きい」ことがわかります。
地熱発電で街は潤うのか
では、実際に地熱発電を誘致して地元民が恩恵を受けられるかといえば、これは正直なところ微妙かもしれません。やっぱり、基本的には高コストエネルギーで、売却利益が果たしてどれくらい出るものか。
ただ、将来的には「脱炭素社会」の施策としてカーボンオフセットが取り入れられ、カーボンエミッショントレードで炭素排出量が売買されると考えると、エネルギー価格は大きく変動する可能性はあります。
言い換えると、地熱発電の補助が出るうちに設備投資しておき、将来的にエネルギーが値上がりしたときに（ほぼ）ゼロエミッションとなる地熱発電のある自治体の電気料金への影響が少なくなる、という可能性はあります。
私の見立てでは、地熱発電に取り組める自治体及び施設は（技術向上と需要増加で単価が下がって）これからポコポコと増えていくと思います。私なら、こういった取り組みに積極的な自治体に住宅を建てるという選択はありかな、と思います。
結論としては、電気料金上昇リスクへの対応策としてはあり
少し長くなったのでまとめると、以下の通りです。
- 「脱炭素社会」では電気料金は上がる
- 地熱発電を含め、再生可能エネルギーのシェアは自治体の運営手腕による
- 再生可能エネルギーへの投資は将来の値上がりリスクへの対応
- 政治や外交リスクも含めれば、地元エネルギーは強い
観光資源との共存策はあるか
個人的には地熱発電を自治体と企業が共同で行なっていくことには賛成です。でも、地元住民にどれだけのメリットを提案できるか、あるいはリスクを共有できるかということが大事だとも思っています。
観光業のメリットになりうるか
- 地熱以外の資源の発見
- 新規温泉地としての利用方法
- 地熱発電を観光業として取り込む（海外視察などにも対応できるレベルのものを）
- 温泉地全体の地熱資源の管理を一体化する
- 持続可能な「地熱資源」としての関連施設の充実
地熱以外に利用可能な開発効果
地熱発電開発をする時には、まずかなり厳密な地形調査が行われます。
私もどこまで活用できるのか、まではわからないのですが、本来は手出しされないはずの山間などの地質調査は「土砂崩れ」などのハザードマップに活用可能ではないか、と想像しています。これは本当に素人意見。
地熱発電開発に取り組む自治体・企業は、すでに温泉として熱源が把握しやすい地域が選ばれるかと思いますが、掘り当てた
地域として地熱資源を守るという意識
温泉を観光資源としている自治体にとっては、地熱発電施設を取り入れることには抵抗を覚えることと思います。
しかし、温泉の水質管理に積極的な施策をとっていないのであれば、結局「心配と言いながら指を咥えて見ているだけ」という状況は無策で環境保護を訴えているだけで、傍観者に他なりません。
むしろ積極的に「地熱資源を守る」という方法として地熱発電の開発をするという見方もできるのではないか、と思います。開発のためには部分的に自然に人間の手を加えることになります。自然に手を出すこと自体が日本のアニミズムにはそぐわない感じはしますが、環境保護と「放置」することは違うと思います。
というか、他の部分で開発を押し進めて「地熱発電」だけはダメだ、っていうのも変な話だし、すでに問題化している地球という資源を守るために、必要な手を打つってのは悪いことではないと思うけども。
地熱発電の開発をするということは、開発事業が地域に介入することであり、事業とともに地域が発展するということでもあります。ただ、これまでの開発のイメージもあり、「自然が壊される」「地元住民の意思は無視される」といった先入観があるのも事実。
地域と関わりを持つことになる開発企業とは、リスクコミュニケーションをはじめとする「対話の姿勢」が大事だって、誰かが言ってましたね。
ただ、開発の手が入るということは、地熱資源のことをもっとよく知ることにもつながります。地熱発電が続く限りはモニタリングが可能な資源になります。
秋田県湯沢市の事例
湯沢市には熱水と蒸気が激しく噴出する大噴湯など、観光名所がいくつもあります。これらの名所に温泉や地熱発電所も加わって、湯沢市全域が日本ジオパークにも認定され、観光ツアーも開催されています。
https://www.nhk.or.jp/radio/magazine/article/nhkjournal/nPt4Nsblr1.html
大体、目指したい形は秋田県の湯沢市のような事例だと思います。
ただ、似たような事例が増えるだけじゃ、観光を自治体同士で潰しあうだけになるので、それぞれの特徴を活かした活用法を全面に押し出していく必要がありますね。
地熱発電を地域資産とできるか
- 地域企業の地熱関連技術の向上
- 地熱エネルギーの農業・工業への応用
- 事業に関連する仕事が増える
地熱開発事業が、どれくらい地元企業を巻き込んで仕事をしてくれるかにもよりますが、その辺りは住民側からのアプローチも必要かと思います。フェアな取引となれば、地域企業にとってもメリットのある条件が引き出せると思います。
地熱開発が関わる地域は、立地的に農業にも力を入れている可能性が高いと思いますが、地熱を利用して農業用（ビニール）ハウスなどに利用することも考えられます。
個人宅に地熱発電は設置できるか
現時点で実現可能性は低いとは思います。例えば、地盤調査中に温泉が湧き出るという事例が発生したとして、無事法律上の問題（無断掘削は法律的にアウト）をクリアしたとしても、実用レベルで発電するのは個人ではかなり難易度が高い。
- 掘り当てるのが難しい
- 掘り当てた後の管理も難しい
- 発電に落とし込むのが難しい
- 法律上の課題も多い
というわけで、私はあまり真剣には考えていませんが、自宅に温泉があるといいよねっていう気持ちはわかります。それだけです。
他の再生可能エネルギーとの相性は
京都議定書の目標となっていた2020年が終わり、2021年からは2030年のパリ協定で掲げられた「脱炭素社会」に向かって本格的に動き出すことになります。新しいエネルギーについては別記事でも紹介しています。
また、家づくりに関してのエネルギーの考え方についてもまとめてみました。
再生可能エネルギーという言葉の認知度は高まりましたが、「実際、何なの？」と聞かれて答えられる人は少ない。最低限、家づくりに関するエネルギーの話だけは知っておくと「未来で損することはない」ということで、簡単に情報をまとめておきました。
家庭用燃料電池
家庭用燃料電池としてエネファームの利用が進んでいますが、水素を使った家庭での発電には注目したいところです。
地熱発電が地域で進められた場合、自治体によっては地元住民に電気の還元があるかもしれません。その場合、創エネの必要性が薄れるので燃料電池についてはバッティングする項目となるかもしれません。
地中熱利用
地中熱と地熱がややこしいですが、地面の中は温度変化が少なく、地上との温度差を利用して冷暖房や給湯などの省エネに貢献することができます。
地中熱を家づくりに役立てる情報についてはこちらにまとめてあります。
地中熱と地熱は別物なのですが、仮に発電面がクリアされると「エネルギーの消費を抑える施策」を各家庭で行うことが大切になります。
この時に、地中熱利用は相性が良く、地熱利用で地域の地下資源に対しての関心が高まり掘削技術のある建築会社などが増えれば、地中熱を利用するための穴を開ける費用、安くなるかもしれません。
小型風力発電
自宅に風力発電は実現可能性は低いですが、我々新潟県民は「冬場の日射量は期待できない」ため、太陽光発電と太陽熱利用が難しい地域と言えます。少しでも発電の助けにならないかと、風力発電についても調べてみました。
自治体がエネルギー問題に積極的であれば、風力発電に関しても取り組みがあるかもしれません。町おこしとして「炭素ゼロ社会」を実現することを目指す場合は、各家庭に小型風力発電が計画的に配備される、なんてこともあるかもしれません。
太陽光発電
太陽光は年中安定して利用できるエネルギーではなく地域格差が生じるので「冬も晴れ間が広まる地域が羨ましい」と指を加えてみているだけですが、そんな太陽光発電に関する情報も別記事にあります。
燃料電池と同様に、家庭での発電が不要になるかもしれない、という未来に賭けるなら太陽光発電は不要となります。ただ、日本全体でのエネルギー問題の解決のために、「自治体や地熱発電企業が他の地域へ販売する」ということも考えれば、自宅にも太陽光発電を設置して「エネルギー売買できる自治体」としての強いが出せるかもしれません。
太陽熱利用
太陽光を期待できる地域の場合、太陽光発電だけではなく、太陽熱を利用することも可能です。太陽熱利用は昔から存在する技術ですが、太陽光発電との相性も考えてハイブリッドに活用する方法についても開発が進められています。
コメント
東北電力が、新潟県聖籠町にある東新潟火力発電所のリプレース（設備更新）を検討し、カーボンニュートラル燃料への切り替えも視野に入れていることが発表された。同社の藤田裕之部長は、同発電所の複数の設備が長く使用されていることから、新鋭で効率の良いコンバインドサイクル方式の発電設備を計画しており、将来的には水素やアンモニアなどのカーボンニュートラル燃料の活用も視野に入れていると述べた。リプレース検討は、環境影響や採算性などを考慮し、2030年度の運転開始を目指して進められる予定。
https://www.niikei.jp/735251/
新潟県燕市と新潟運輸が包括連携協定を締結し、災害時の支援や市のPRをするラッピングトラックの運行などを予定している。燕市のご当地かるたを図案化したイラストが4トンの荷台を彩るPRトラックが走る予定で、新潟運輸は燕市支店の80周年を記念して、市町村との協定締結を今後予定している。また、新潟県内のニュースアプリ「にいがた経済新聞」に記事が掲載されている。
https://www.niikei.jp/735239/