エネファームの情報を毎年まとめています。
このページはエネファームに関する最新情報だけ端的に知りたいときに読むページにしたいと思います。
過去のエネファームに関する記事リストはこちら。
では、エネファームに関する情報をまとめていきます。
資料請求できるのは「施主になる前」だけ
これから家づくりの話をする前に、少しだけお話ししておきます。
家づくりは情報戦。知っていると知らないとで、数百万円も損するなんてことがあるのが住宅購入の怖いところ。
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では、本編に戻ります。
お邪魔しました。
2024年に確認しておきたいエネファーム情報
2024/03/22時点でのエネファームに関する情報をまとめておきます。
エネファームのメーカーに関する情報
エネファームを作っているメーカーが最新機器を出した時などに更新していきます。
パナソニック
京セラ
アイシン
- 長寿命化を実現したガスマイホーム発電「コレモ 2022モデル」を発売
- エネファーム普及に向けた地域循環モデルを構築します（愛知県豊田市との共同リリースです）
- 「GHP XAIR（エグゼア）Ⅲ」と「エネファームtype S 2020モデル」が 省エネ大賞受賞
エネファームの補助金に関する情報
エネファームの補助金に関する情報をまとめておきます。
国からの補助金
エネファームを購入する際に、国から補助金を受け取ることができるキャンペーンなどに関する情報をまとめておきます。
住宅省エネ2023キャンペーン「給湯省エネ事業」に給付金
事業者の登録になっているので、我々一般消費者がやることは「登録事業者から、対象のエネファーム製品を購入する」ということになりそうです。
補助額
15万円／台
エネファームの対象製品
エネファームの機器登録リストに載っている製品が対象になるとのこと。
手続き期間（予定）
2023年3月下旬 ～遅くとも2023年11月30日
2020年までまとめ
2009年から2020年まで一般社団法人 燃料電池普及促進協会（FCA）を通じて国の補助金を利用することができていました。
地域の補助金
流石に全国を網羅するのは無理なので、新潟県で少し見繕ってみます。シンプルに済んでいる地域の自治体のHPを「エネファーム」か「省エネ設備」で検索してみると見つかるものです。
新潟県の市町村におけるエネファーム支援・補助金事業
とりあえず、最大20万円が令和4年度までの補助金額目安となります。
- 新潟県新潟市「住宅用再生可能エネルギー導入促進事業補助金」
- 新潟県柏崎市「創エネ・省エネ設備導入補助金」
- 新潟県小千谷市「小千谷市脱炭素設備導入促進補助金」
- 新潟県見附市「新エネルギー導入促進事業の補助金交付制度」
- 新潟県五泉市「住宅用省エネ設備等(太陽光発電、エネファーム)設置費補助制度」
- 新潟県魚沼市「再生可能エネルギー普及促進事業」
- 新潟県湯沢町「再生可能エネルギー普及促進事業補助金制度」
エネファームの価格に関すること
エネファームの価格に関する情報をまとめておきます。
販売価格
販売価格はあくまでも参考です。補助金事業が出るとサイレント値上がりとかします。
パナソニック
- FC-70JR13R90：960,000円(税込)
京セラ
- FCS-040ACA：1,140,000円(税込)
アイシン
- 192-AS11型：2,062,500円(税込)
工事価格
設置費用の相場は、30万円〜80万円となっています。
メーカー別、エネファームのお勧めポイント
2023年までは「タイプS」として紹介してきました。今後は情報はざっくりまとめていきたいので、エネファームのメーカー情報はここにまとめておきます。
パナソニックのエネファーム機器情報
パナソニックのエネファーム機器情報についてまとめておきます。
大容量貯湯モデルの特徴
2023年に販売される「大容量貯湯モデル」で発表された内容をまとめておきます。
- 給湯ふろ機能に特化した370リットルの大容量タンクを搭載
- 学習予測機能で運転を制御してお湯を確保
- レジリエンス機能がさらにアップ
パナソニックのエネファーム機能
「安心・快適・便利！エネファームの新機能」で紹介されている内容になります。
- セルラー方式のLPWA通信機能が標準搭載
- 「停電備え発電」停電発生に備えて、48時間連続発電を行う発電モード
- 「ヒーター給湯」ガスが止まっても電気でお湯を作る
- 「おてんき連動」天気予報に合わせて太陽光発電とバランスをとる
京セラのエネファーム機器情報
京セラのエネファーム機器情報についてまとめます。
京セラ製エネファームの特徴
京セラのエネファームに関してはTOKYO GASの公式ページで詳細に調べることができます。
- 京セラ株式会社、パーパス株式会社、ダイニチ工業株式会社で開発、販売をTOKYO GASが行う
- 最高クラスの発電効率、小さくても高性能
- 最長12年のメーカー保証
24時間連続運転ができる
使用電力がエネファームで賄えない時には購入電力を使用します。
IoT機能を搭載
IoT機能というと大層な感じもしますが、ネットに繋げられるのでスマホからの操作が可能になります。
停電時に電気とお湯が使える
停電が発生した場合にも、自動で電源が立ち上がり発電を開始します。
果たして、停電が起こるような災害時にガスが利用できるかどうかは疑問ですが、貯蔵されたお湯などは利用できるので、災害に対する備えとしては無いよりは絶対にあった方がいいですね。
これまでの傾向であれば、ガスより電気の方が復旧は早いけど、「どんな災害が起こるのか」も読みづらい世の中になってきているので、いろんな方向でレジリエンスを高めることは大事だと思います。
2023年モデルのエネファームミニの特徴
プレスリリースからの抜粋です。
- さらなるコンパクト化・軽量化を実現
- 性能・機能向上
- 耐久性向上
- お使いの熱源機（給湯器）に後付け設置が可能
| 項目 | 新型モデル | 現行機 |
| 燃料電池形式 | 固体酸化物形(SOFC) | 固体酸化物形(SOFC) |
| 定格発電出力 | 400W | 400W |
| 定格発電効率＊12 | 50% (LHV) | 47% (LHV) |
| 総合効率＊12 | 85% (LHV) | 80% (LHV) |
| 貯湯タンク容量 | 20L | 20L |
| 燃料電池発電ユニット | W800mm×D350mm×H690mm | W800mm×D350mm×H700mm |
| 熱源機(標準タイプ) | W480mm×D250mm×H750mm | W480mm×D250mm×H750mm |
| 燃料電池発電ユニット | 63kg(乾燥重量) | 80kg(乾燥重量) |
| 熱源機(標準タイプ) | 42kg(乾燥重量) | 42kg(乾燥重量) |
| 保証期間 | 最長12年間 | 最長10年間 |
| 停電時出力 | 最大400W | 最大400W |
コンパクト化
- 部品点数を45%削減
- 設置スペースが現行機より20％削減
- 17kgの軽量化
性能・機能向上
- 定格発電効率（50%LHV）・総合効率（85%LHV）が向上
- 停電時発電継続機能で停電時専用コンセントから家庭用冷蔵庫の使用が可能
保証期間の延長
- 耐久年数が12年（現行機：10年）に延びたことで、保証期間も最長12年に延長
アイシンのエネファーム機器情報
アイシンのエネファーム機器情報についてまとめます。
アイシン製エネファームの特徴
詳細はアイシンの公式HPでご確認ください。
- 熱源機（給湯器）がそのまま使える
- コンパクトで、自由なレイアウトで置きたいところに置ける
- 世界最高水準の発電効率55%(LHV)で発電できる
- 12年間自家発電ができる
- 家庭の電力需要に合わせて自動的に50W〜700Wの範囲で発電する
- 専用アプリ「エネファームアプリⅡ」で外出先からスマートフォンでお湯はりや床暖房のON/OFF、エネルギーの見える化ができる
- 発電中に停電した場合、最大約700Wの電気が使用可能
- 停電時自立発電専用コンセントに発電電力を供給
まとめ：エネファームと一緒に知りたいエネルギー対策
当サイトでまとめているエネルギーに関する情報をまとめておきます。
エネルギーに関連する記事リスト
エネルギーに関連する記事をまとめておきました。
エネルギーに関する記事で読んでおいてほしいもの
これからの時代の「新築とエネルギー」の考え方という記事が、家づくりに関するエネルギー情報をうまくまとめていると思います。
エネルギーの関連記事一覧
最近の家づくりの場合だと「ZEH基準」かどうか、というのもポイントになりそうです。
家づくりとエネルギー
蓄電池・太陽光発電のシステム
- 新潟で太陽光発電は大損？【各市町村の支援制度を利用すべし】
- 災害・停電対策と蓄電池の考え方【補助金利用を考えてもまだ高い】
- 太陽熱利用給湯システムってなんだ？ 自然エネルギーと家づくり
- V2Hで電気自動車を家庭用蓄電池にするのはデメリットの方が大きくない？
コメント
「事業 地域 市町村」に関する最新情報です。
和歌山県と株式会社TRAPEが共同で実施した「地域支援事業に係る市町村伴走支援業務」は、地域づくりや総合事業の再構築を促進する体験型プロジェクトです。このプロジェクトは、地域の関係者が自律的に動き出すことを目指し、特に高齢者が安心して暮らせる地域社会の実現に向けた取り組みを行っています。
TRAPEは、全国の市町村のwell-beingな地域づくりを支援するために「地域づくり支援ハンドブック」を作成し、地域の実情に即したリデザインを行うための伴走支援を提供しました。具体的には、2つの市町村を選定し、8か月間のプログラムを通じて現状把握や課題設定、戦略会議を行い、最終的には成果を広く発信することを目指しました。この取り組みにより、地域の自走できる体制の構築が促進されました。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000050.000066527.html
「エネ 京セラ cycle」に関する最新情報です。
まち未来製作所は、再生可能エネルギーの地産地消を実現する地域再生エネルギー会社であり、京セラの国内6拠点での100％再エネ化を支援することを発表しました。これは、再エネアグリゲーションプラットフォーム「e.CYCLE」を通じて行われ、京セラは2024年1月からこのプラットフォームを活用して再エネの調達・供給を開始します。これにより、京セラ全体で年間約75,000トンのCO2排出量削減が見込まれています。まち未来製作所は、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、京セラとの連携を強化し、再エネの導入を推進していく方針です。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000039.000057319.html
「エネ 京セラ cycle」に関する最新情報です。
株式会社まち未来製作所は、再エネアグリゲーションプラットフォーム「e.CYCLE」を通じて、京セラの国内6拠点の100％再エネ化を支援することを発表しました。この取り組みは2025年4月から始まり、京セラの京都本社も含めると年間約75,000トンのCO2削減が見込まれています。まち未来製作所は、地域再生エネルギーの地産地消を実現し、2050年のカーボンニュートラル達成に向けた活動を推進しています。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000039.000057319.html
「運転 自動 自動 運転」に関する最新情報です。
M4搭載の「Mac mini」は、その小型さと手頃な価格により、多様な使い方ができる「偏愛系パソコン」として人気を集めています。発売以来、ユーザーは小型サーバーの構築や車載コンピュータとしての利用など、独自の活用法を見出しています。このような特性から、Mac mini専用のアクセサリーも多く登場しており、特にモバイル用途での可能性が注目されています。記事では、モバイル環境でのMac miniのポテンシャルについて探求しています。
https://www.s-housing.jp/archives/381539
「延長 保証 延長 保証」に関する最新情報です。
さくら事務所は、新築住宅の「延長保証制度」に関して、セカンドオピニオンのサービスを提供しています。この制度では、初期の保証期間が終了する前に定期点検やメンテナンス工事を行うことで保証期間を延長できますが、工事費用が割高になりやすく、急かされて冷静な判断が難しいという問題があります。新たなサービスでは、客観的な第三者が工事提案の妥当性や必要性についてアドバイスを行い、住宅事業者のメンテナンス工事に関する情報を提供します。利用者は専門家からの意見を得ることで、メンテナンスの必要性や緊急性についての判断をサポートされます。サービスはオンラインで気軽に利用でき、料金は60分1万1000円（税込）からとなっています。
https://www.s-housing.jp/archives/381224
「カスハラ ダイニチ工業 研修会」に関する最新情報です。
ダイニチ工業株式会社（新潟市南区）は、3月13日に新潟南警察署の協力を得て「カスタマーハラスメント（カスハラ）対策研修会」を実施しました。この研修会には、同社のカスタマーサービス業務に従事する14名の社員が参加し、カスハラに該当する言動や違法行為への対応方法、事前の備えについて学びました。講師の新潟南署生活安全課の大橋課長は、受講者の熱心な姿勢を評価し、カスハラ対策の重要性を強調しました。また、政府がカスハラ対策を全企業に義務付ける法改正を進めている背景もあり、ダイニチ工業は社員の安全を守るための取り組みを強化しています。
https://www.niikei.jp/1488327/
「受賞 連続 連続 受賞」に関する最新情報です。
アエラホームは、2024年の「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」において、「プレスト」が優秀賞を受賞し、12年連続での受賞を達成しました。また、8年連続で省エネ住宅特別優良企業賞も受賞しています。「プレスト」は、高気密・高断熱・高遮熱の住宅で、冷暖房費を約40％、CO2排出量を約57％削減する性能を持っています。この表彰制度は、省エネルギー性能の優れた住宅を評価し、環境負荷の軽減と快適な住まいの実現を目指しています。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000050.000100695.html
「スーツ 延長 アップ」に関する最新情報です。
経営支援クラウド「Suit UP」（スーツアップ）のβ版スタートキャンペーンが2025年3月31日まで延長されることが発表されました。このキャンペーンでは、全てのプランにおいて初期費用が無料となり、さらに10社限定で当社代表の小松裕介によるチームのタスク管理導入サポートが無料で提供されます。スーツアップは、プロジェクトやタスク管理を簡単に行えるツールとして、2024年4月10日からサービスを開始しました。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000203.000018795.html
「2024 app app year」に関する最新情報です。
フラー株式会社（新潟市中央区）は、12月16日に「App Year End Conference 2024」を開催します。このカンファレンスでは、アプリ担当者が需要創出の方策について議論し、デジタルマーケティングの重要性や新規顧客獲得の課題に焦点を当てます。テーマは「デマンドを創る」で、参加者は各業界のリーディングカンパニーの事例を通じて2025年に向けたマーケティング戦略を探ります。また、トークセッション後には約100社のアプリ担当者が集まるネットワーキングイベントも予定されています。開催場所はザストリングス表参道（東京都港区）で、対象者は小売・流通・アパレル・EC業界の関係者です。
https://www.niikei.jp/1326615/