台風、大雨、地震と災害は待ったなしで襲いかかってきます。
自然災害は、どれだけ想定しても「被災」しない方法を考えるのは難しいです。そもそも、災害の多い日本では「自然の脅威は受け入れ、耐え忍び、その後復興する」サイクルを確立していくことが大事。
まずは、自分でできることとして、「災害が起きた後の生活を立て直しやすくする」ことから始めようと思います。
今回は、エネルギーを溜めておき、復旧までの時間、生活を維持できるようにするための「蓄電池」についてご紹介していきます。
資料請求できるのは「施主になる前」だけ
これから家づくりの話をする前に、少しだけお話ししておきます。
家づくりは情報戦。知っていると知らないとで、数百万円も損するなんてことがあるのが住宅購入の怖いところ。
詳細はページの最後にまとめましたが、読むのが面倒な方に「資料請求」のサイトだけお伝えしておきます。面倒なら、今しかできない「資料集め」だけでもやっておきましょう。
一括で資料請求できる上に、無料で「間取り」「土地」「資金」のプラン作成までしてくれるタウンライフがおすすめです！
【PR】
もし、家作りがなかなか進まない、と感じたら、家族が乗り気じゃない、と思ったら、まずは自分が行動すること。今日の宿題は、一歩だけでも前に進んでみること。
では、本編に戻ります。
お邪魔しました。
2024年の「家庭用蓄電池」新着情報まとめ
家庭用蓄電池について調べているついでに見つけた「新製品情報」や「発売が噂されるもの」などの情報をざっくりまとめて置いておきます。
家庭用蓄電池に関する新着ニュース
家庭用蓄電池に関する新着ニュースをまとめています。
追い風吹く「蓄電池」関連株、再びの活躍ステージへ
- 原油価格が急上昇し、エネルギー価格の高騰が電気料金の上昇を招く可能性がある。
- 今夏も猛暑の予想により、電力需給の逼迫が懸念される。
- 2025年4月から東京都と川崎市での新築戸建て住宅などへの太陽光パネル設置が原則義務化される。
蓄電池関連の注目株
- ニチコン <6996> [東証Ｐ]: 23年3月期の営業利益は前期比71.1％増の110億円を予想。EV関連および家庭用蓄電システム市場での拡大を継続。
- オムロン <6645> [東証Ｐ]: 太陽光発電や蓄電池関連に注力。4月からグループ会社が自家消費型再生可能エネ発電設備のオンサイトPPAサービスを開始。
- 住友電気工業 <5802> [東証Ｐ]: 「レドックスフロー電池」に関心が高まる。2月に系統用蓄電池のマルチユースに対応したエネルギーマネジメントソリューション（sEMSA）の提供を開始。
- ファイバーゲート <9450> [東証Ｐ]: 商業施設や集合住宅向けWi-Fiサービスを展開し、新たに「オフグリッドパワー蓄電地」の開発に着手。
- 正興電機製作所 <6653> [東証Ｐ]: 住宅用・産業用蓄電システムに深耕。23年12月期の業績予想は、売上高が前期比20.0％増の300億円、営業利益が同38.8％増の20億円。
- ミライト・ワン <1417> [東証Ｐ]: 通信工事大手で、太陽光発電及び蓄電池システムの共同購入支援事業で実績が豊富。
- 日本工営 <1954> [東証Ｐ]: 大規模な蓄電プロジェクトを手掛ける。3月15日にベルギーで系統用大型蓄電池の供給を開始。
その他の蓄電池関連株
- ジーエス・ユアサ コーポレーション <6674> [東証Ｐ]、日本ガイシ <5333> [東証Ｐ]、**古河電池 <6937> [東証Ｐ]**なども蓄電池分野での動向に注目が必要。
蓄電池としてコスパに優れる電気自動車の評価
- バッテリー電気自動車（BEV）の大容量バッテリーは、V2H（Vehicle to Home）を使って家庭への給電にも利用可能。
- 家庭用蓄電池の相場は、バッテリー容量が4～16kWhで、100～250万円程度。
- テスラの「パワーウォール」は、バッテリー容量13.5kWhで1kWhあたり約8.15万円。
家庭用蓄電池とのコスパ比較
- 一般的に4人家族の1日の電力消費量は10～12kWh。
- 災害時の停電対策として、例えば5日分の電力50kWhを確保するには、パワーウォールを4台設置する必要があり、合計で440万円以上かかる。
BEVの蓄電池コスパランキング
- 2023年7月の日本でのV2H対応BEV車種は、10メーカー、14モデル。
- 1kWhあたりの価格で最もコスパが良いのはヒョンデ・アイオニック5のVoyageグレードで71,488円。
- 2番目はBYD・ATTO 3で75,137円。
- 7万円台はこれら2車種のみで、8万円台の5モデル、10万円以上の7モデルが続く。
BEVの導入を検討する際の提案
- BEVや太陽光パネル、V2H機器、家庭用蓄電池の導入には補助金が支給される場合がある。
- これらの導入は電気代の削減だけでなく、地球環境の観点からもカーボンニュートラル達成をサポートする。
家庭用蓄電池によるデマンドレスポンス実証を開始
- 伊藤忠商事と子会社のグリッドシェアジャパンが、家庭用蓄電池の遠隔制御の実証を開始。
- 今冬の電力需給逼迫回避と電力調達コスト低減を目的としている。
- 家庭用蓄電池を使用して、電力の需給バランスを調整する実証を行う。
詳細と背景
- 2022年度冬季はウクライナ情勢や新型コロナウイルスの影響で電力供給不足が懸念されている。
- 蓄電池による調整力が、再生可能エネルギーの更なる普及に寄与すると見込まれている。
実証の内容
- 蓄電池AIサービスを利用する顧客を対象に、電力の需給バランス調整実証を行う。
- 電力需給が逼迫する時間帯に、小売電気事業者の要請に応じて蓄電池を遠隔で充放電する。
- 実証参加者には対価が支払われる。
本実証の概要
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 提携小売電気事業者 | 東北電力㈱、東京電力エナジーパートナー㈱、中部電力ミライズ㈱、九州電力㈱（2022年12月現在） |
| 対象 | 提携事業者の管内でグリッドシェアジャパンと契約の顧客 |
| 規模 | 最大約1万7千台、約51MW/167MWh |
| 実証期間 | 2022年12月中旬から2023年3月末頃まで |
伊藤忠商事は、この取組を通じて、日本の電力産業へのソリューション構築や脱炭素社会の実現に向けて貢献するとしている。
EVの使用済みバッテリーを蓄電池システムに活用
- 関西電力と東芝エネルギーシステムズが2023年度冬頃から電気自動車（EV）の使用済み電池を蓄電池システムに活用する実証実験を開始。
- 実証実験では、EV使用済み電池の特性や安全性を評価し、様々な充放電パターンにおける経済性評価を行う。
- 2024年度中に蓄電池システムの利活用に関するサービスを実用化する計画。
追加の情報とサービス展開
- 両社は以前から蓄電池の劣化診断技術を利用し、蓄電池の寿命を予測するアセットマネジメントサービスや、蓄電池システムの常時遠隔監視するスマート保守支援サービスなどの検討を進めている。
家庭用蓄電池の新製品情報
家庭用蓄電池の新製品情報についてまとめています。
新製品：Maxxta PowerBaseX’Pro 4610W
2023年5月31日時点での宏福商事合同会社のMaxxta PowerBaseX’Pro 4610Wについて紹介します。
Maxxta PowerBaseX’Pro 4610Wの特徴
- 1台で最大3,800W、2台接続で最大7,600Wの電力供給が可能。
- 6600wのマルチチャージ機能を持ち、単体で最大5,150W、PowerBaseX’Plusと接続すると6,600Wまでの充電が可能。
- 太陽光発電だけで最大3,000Wまで充電可能で、2〜3時間でのフル充電が実現可能。
価格
価格についての情報は提供されていません。
Maxxta PowerBaseX’Pro 4610Wのおすすめポイント
- 一般家庭の様々な電化製品の電力供給に十分な容量を持つ。
- 多機能な充電手段を持ち、緊急時や家庭のエネルギー管理にも最適。
- 他社製ソーラーパネルにも対応しており、既存のソーラーシステムに簡単に組み込める。
Maxxta PowerBaseX’Pro 4610Wの気になるところ、注意点
- 価格情報が明確に示されていない。
- 重量が55KGと少々重いため、運搬時には注意が必要。
Maxxta PowerBaseX’Pro 4610Wの購入時参考情報
- メーカー：RIVA BAY Holdings社
- 容量：4,608Wh
- 入力/出力：多機能で太陽光発電やAC電源からの充電が可能。
- その他の関連商品：PowerBaseXポータブルパワーステーション(PPS)、PowerBaseX’Traポータブルパワーステーション(PPS)、PowerBaseX’Plusバッテリーセルなど。
カナディアン・ソーラー、家庭用蓄電池「EP CUBE」を発売
- 大手電力7社の電気料金の引き上げを受け、太陽光発電への関心が高まる。
- 東京都では太陽光の導入に補助金を提供し、1キロワット時当たり15万円の補助が存在。
- カナディアン・ソーラーは家庭用の新しい蓄電池システム「EP CUBE」を発売。見た目の美しさと機能面での高性能を強調。
カナディアン・ソーラーについて
- カナダ・オンタリオに本社があり、全世界で業務用・家庭用のパネルを販売。
- 日本ではこれまでに個人向け住宅18万棟に太陽光パネルを設置。
- 新しい家庭用蓄電池システム「EP CUBE」はテスラの「パワーウォール」と同様のデザイン性を持ち、容量は3.3キロワット時のブロックから、積み上げることで最大13.3キロワット時まで増やせる。
- 「EP CUBE」の操作はスマホのアプリで行い、7月から日本と欧州での販売を予定。
パネル提供に関する情報
- 東京電力とLIXILの合弁会社「LIXIL TEPCOスマートパートナーズ」の太陽光パネル設置費用「実質ゼロ」プラン「建て得」に太陽光パネルを提供。
- 「建て得」は、太陽光発電システムの設置費用を実質的にゼロにするプランで、消費者の間で注目を集めている。
オムロン、家庭用蓄電池「KPBP-Aシリーズ」に新たな2機種を追加
- オムロンソーシアルソリューションズ（OSS）が家庭用蓄電システム「KPBP-Aシリーズ」に12.7kWhタイプと6.3kWhタイプの新機種を追加。
- KPBP-Aシリーズは太陽光発電とのハイブリッドシステムや全負荷対応のシステムとして組み合わせることができる。
- 新機種は夜間充電量を従来の50％から100％に倍増、夜間の料金が安価な電力を効率的に使用し、VPP市場などの電力取引にも対応。
新機種の詳細と価格
- 設置温度範囲の下限温度を従来の-10℃から-20℃に拡張。
- 価格（税込）：
- 単機能蓄電システム:
- 12.7kWh: 430万円
- 6.3kWh: 266万円
- ハイブリッド蓄電システム:
- 12.7kWh: 492万円
- 6.3kWh: 328万円
- 全負荷型ハイブリッド蓄電システム:
- 12.7kWh: 575万円
- 6.3kWh: 411万円
- 単機能蓄電システム:
モノクローム、テスラ家庭用蓄電池Powerwallの認定販売施工会社に
- 株式会社モノクロームがTesla Powerwallの認定販売施工会社に認定された。
- Roof-1の購入者に対し、Tesla Powerwallの施工と販売をワンストップで提供する。
- Roof-1の導入顧客には、太陽光エネルギーの利用に関する全てのサービスをモノクロームが提供することを目指す。
Powerwallの仕様情報
| 項目 | 仕様 |
|---|---|
| 蓄電容量 | 13.5kWh |
| 最高出力 | 7kW（ピーク）/5kW（連続運転） |
| 設置方式 | 床置き/壁掛け |
| 動作温度 | －20℃～50℃ |
| サイズ | 高さ 1150mm x 幅 753mm x 奥行 147mm |
| 重さ | 114kg |
| パワーコンディショナー | 内蔵 |
| 太陽光発電システム接続 | 並列 |
| 販売価格 | 116万円（税抜） |
| 施工費用 | 別途かかります |
モノクロームに関する情報
- モノクロームは、2021年7月に創業者の梅田優祐とCTOのラス・イズラムによって設立。
- 理想の住宅用太陽光パネルとエネルギー制御ソフトウェアの問題を解決するために設立された。
- 事業内容は、屋根一体型太陽光パネルとHEMSの開発。
モノクローム公式HP
Instagram：@monochrome.so
Twitter：@monochrome.so
直近の家庭用蓄電池の補助金、お買い得なセール情報
家庭用蓄電池の商品で、補助金が交付される情報や「これはお得！」と感じたセール情報も残しておきます。購入の決め手となる価格の参考にどうぞ。
五泉市：住宅用省エネ設備等の設置費補助制度について
- 五泉市が、太陽光発電やエネファームの設置に関する補助金を提供。
- 令和5年度の補助金の予算は100万円。
- 募集期間は令和5年4月10日から先着順で、予算額に達した時点で募集締切。
補助対象システム
- 太陽光発電: JET等の認証を受けたもので、余剰電力の売電が必要。
- エネファーム: 国の補助対象となる機種。
- 定置用蓄電池: 一般社団法人環境共創イニシアチブに登録されている製品。
補助対象者の条件
- 五泉市内に住所を持つ者。
- 市税を滞納していない者。
- 五泉市内の業者に省エネ設備の設置を依頼した者、または新築住宅を購入した者。
- 他者との共有の場合、承諾書面が必要。
補助金額の詳細
| 太陽光発電 | エネファーム | 蓄電池 | |
|---|---|---|---|
| 補助基準 | 1kWあたり5万円 | 設置費の20% | 設置費の20% |
| 上限額 | 20万円 | 20万円 | 20万円 |
※補助金の算定には、太陽電池モジュールの公称最大出力とパワーコンディショナーの定格出力の低い方を基準とする。
手続きの流れ
- 交付申請→交付決定→実績報告→交付確定→請求→補助金のお支払い
恵那市住宅用新エネルギーシステム設置事業補助金
- 市が脱炭素社会を目指し、再生可能エネルギーを活用した住宅設備の導入を補助。
- 契約前に申請が必要。
- 予算が達した時点で受付終了。予算残額は約50%（8月10日現在）。
補助対象システムとその詳細
| 補助対象システム | 補助額と主な要件 |
|---|---|
| 定置用蓄電池システム | 3万円/kWh（最大15万円） – 太陽光発電と接続のシステム、環境共創イニシアチブ登録機器 |
| 次世代自動車充給電システム (V2H、VtoH) | 10万円 – 電気自動車から住宅に電力供給、次世代自動車振興センター登録機器 |
| 太陽熱温水システム | 設置費の3分の1（最大10万円） – 太陽熱を利用したシステム、ベターリビング認定機器 |
| 家庭用燃料電池システム（エネファーム） | 10万円 – ガスを利用し電気・熱を生成、燃料電池普及促進協会登録機器 |
補助の対象条件
- 補助対象システムを設置する住宅の所在地に住所があること。
- 自らが所有・居住する住宅や敷地に補助対象システムを設置。
- 申請年度の2月末日までに工事・支払いが完了見込み。
- 契約は交付決定後。
- 同じ住宅・補助対象システムに対して、過去にこの補助金を受けていないこと。
- 市税等の滞納がないこと。
- 補助対象システム設置後、市の要請に応じて書類提出や現地確認を受け入れること。
注意：各システムには別の条件があるので、要綱や「補助金チェックシート」を確認してください。
会津若松市：令和5年度住宅用太陽光発電システム等設置補助金の変更点と概要
- 市は、住宅用太陽光発電システムや住宅用蓄電池システム、電気自動車用充給電設備の設置者に補助金を提供。
- 令和4年度までのFIT契約要件が撤廃され、FIT契約の有無は問わない。
- 子育て世帯の補助額が増額された。
補助金の詳細と交付条件
- 住宅用太陽光発電システム、住宅用蓄電池システム、電気自動車用充給電設備が補助対象。
- 各設備には特定の要件があり、該当しない場合は補助対象外。
- 補助金の交付は先着順で、予算上限に達した場合は受付終了。令和5年度の予算額は1,600千円、交付予定件数は16件程度。
- 申請は令和5年5月1日から令和6年3月29日まで、環境生活課にて行う。
| 設備の種類 | 一般補助額 | 子育て世帯補助額 |
|---|---|---|
| 住宅用太陽光発電システム | 10,000円/㎾（最大40,000円） | 10,000円/㎾（最大40,000円） |
| 住宅用蓄電池システム | 8,000円/㎾h（最大40,000円） | 12,000円/㎾h（最大60,000円） |
| 電気自動車用充給電設備 | 40,000円（定額） | 60,000円（定額） |
| 補助額合計 | 最大80,000円 | 最大100,000円 |
現在の受付状況
- 令和5年度の補助金の交付件数は16件を予定。
- 現在の残り受付件数は12件（令和5年7月31日現在）。
- 受付は令和5年5月1日から開始され、先着順で行われている。
三豊市：令和5年度 住宅用太陽光発電システム・蓄電システム・HEMS設置費補助金
- 三豊市は、太陽エネルギー利用促進のため、太陽光発電システム、蓄電システム、及びHEMSの設置予定者へ補助金を提供。
- 令和5年度の補助金は予算額に達し、新たな予約受付は終了。ただし、繰越番号の交付は継続。
- 補助対象システムは、発電システム、蓄電システム、及びHEMS。
補足情報
- 予約申請期間は、令和5年4月14日から令和6年2月15日まで。交付申請は令和6年3月29日まで。
- 申請窓口は三豊市脱炭素推進室（三豊市役所1階環境衛生課内）。
- 予約申請には、現況を示すカラー写真や工事請負契約書のコピーが必要。
蓄電池が家庭での利用を勧められている
スマホのバッテリーに代表される「充電可能な電池」が蓄電池となります。
一般的な買い切り型の電池は、「放電」しかできませんが、蓄電池はその名の通り、「蓄電」することができるので、外部から電力が供給されれば、電気を貯めておき、繰り返し使用できることができます。
現在の主要バッテリーは「リチウムイオン」電池となります。高コストでしたが年々企業努力により価格が抑えられており、寿命も長いことから広く使われています。
ダイソンのバッテリーが死んだときに交換したのですが、その際にリチウムイオン電池について詳細な記事を書きましたので合わせてどうぞ。
蓄電池が注目されている理由
最近、蓄電池が注目されている理由として、以下の３つがあります。
- 災害対策として「停電時」に使用できるエネルギーを貯めておく
- 太陽光電池など「家で作ったエネルギーを貯めておく」システムとして組み込まれる
- 電気自動車の普及に伴い、自動車のバッテリーが「蓄電池」として利用できるようになった
蓄電池を家庭に設置するメリット
蓄電池はこれからのエネルギー問題を解決する「中心システム」になると考えられています。
電気料金が安くなる
夜間料金中に蓄電、日中に利用することで、「時間帯別電灯」という料金プランで契約している場合はお得になります。しかし、今後、夜間も同様にエネルギー消費が進めば夜間料金の値下げ幅は小さくなる可能性はあります。
創エネとの相性がいい
当サイトでも何度か扱いましたが、時代は「節電」に合わせて、各家庭で必要なエネルギーは自分たちで創り出す「創エネ」の時代です。さらに、作った電気を貯めておく「蓄エネ」にも注目が集まっています。
家づくりでは、ZEHにするかどうかで悩まれるところですね。
太陽光発電のFITが終了
太陽光発電による「固定価格買取」が終了し、2019年から売電期間が満了してきた家庭も出始めているところ。
「売れないんだったら、自分たちで効率よく使おう」というのが、蓄電池のメリット。
売電価格は今後も下がる
電気料金が値上げしている昨今、当然、売電価格が上がる見通しはありません。さらに、今後も家庭からの売電供給自体は増えていくことを考えると、あなたの家庭の売電価格が上がる可能性は薄いでしょう。
売電よりも購入電力を節約
つまり、売電については一旦考えるのをやめて、「電力を購入しないで済む方法」を考えた方が経済的ですし確実です。先ほども申し上げましたが、電気は今後も値上がりしていくものです。エネルギーロスを抑えつつ、自分たちで作った電気を効率よく使用することで、「全く電気を買わない」「買う電気は極力抑える」生活を目指すことで、エネルギー消費の心配を少しでも和らげることができます。
再生可能エネルギーと組み合わせる
京都議定書の目標となっていた2020年が終わり、2021年からは2030年のパリ協定で掲げられた「脱炭素社会」に向かって本格的に動き出すことになります。新しいエネルギーについては別記事でも紹介しています。
また、家づくりに関してのエネルギーの考え方についてもまとめてみました。
再生可能エネルギーという言葉の認知度は高まりましたが、「実際、何なの？」と聞かれて答えられる人は少ない。最低限、家づくりに関するエネルギーの話だけは知っておくと「未来で損することはない」ということで、簡単に情報をまとめておきました。
家庭用燃料電池
家庭用燃料電池としてエネファームの利用が進んでいますが、水素を使った家庭での発電には注目したいところです。
地熱発電
地熱発電に関する情報はこちらにまとめました。蓄電池は「電気エネルギーを貯める」いわば発電の受け皿になので、地域で地熱発電などに取り組む場合に、家庭に発電された電気を貯めるための蓄電池利用、という考え方はあると思います。
地中熱利用
地中熱と地熱がややこしいですが、地面の中は温度変化が少なく、地上との温度差を利用して冷暖房や給湯などの省エネに貢献することができます。
地中熱を家づくりに役立てる情報についてはこちらにまとめてあります。
蓄電池との関連で言えば、こちらは「消費電力を下げる」ための方法になるので、どちらかといえば関係ないかバッティングするシステムになりそうです。
小型風力発電
自宅に風力発電は実現可能性は低いですが、我々新潟県民は「冬場の日射量は期待できない」ため、太陽光発電と太陽熱利用が難しい地域と言えます。少しでも発電の助けにならないかと、風力発電についても調べてみました。
風力発電は、蓄電池が必要になるシステムです。しかも売電が難しいので発電した電気は家庭利用が中心になると考えると、蓄電池と連携したシステム構築を考える必要があります。
太陽光発電
太陽光は年中安定して利用できるエネルギーではなく地域格差が生じるので「冬も晴れ間が広まる地域が羨ましい」と指を加えてみているだけですが、そんな太陽光発電に関する情報も別記事にあります。
太陽光発電だけではありませんが、電気系統接続による売電をメリットにするというのは将来性の薄い話になります。自宅で利用するためのシステムとして、蓄電池は中心的な役割を担います。
太陽熱利用
太陽光を期待できる地域の場合、太陽光発電だけではなく、太陽熱を利用することも可能です。太陽熱利用は昔から存在する技術ですが、太陽光発電との相性も考えてハイブリッドに活用する方法についても開発が進められています。
非常用電源として利用する
私が「いいな」と思っているのがこれ。災害について改めて考えさせられた台風一過後、我が家でできることって何だと考えました。
意外と、人は避難しないし、避難したあとも、何やかんやでライフラインが途絶えた自宅で生活することになるよね
そう考えたときに、最低でも数日間は電気のある暮らしができればいいなと思い、容量の多いバッテリー、何だったら家庭用蓄電池でも取り付けようかと考えたところでした。
災害時に蓄電池があると便利
災害時に蓄電池を利用することをシムレーションしていきます。
電気が途絶えることでできなくなること
ざっと考えてみた、「我が家でできなくなること」です。
- スマホの充電
- 仕事
- 情報発信
- IP電話
- トイレ流せない
- 空調（冷房、暖房）
- 食糧保存（冷蔵、冷凍）
- 調理
- ミルク作成
仕事はまぁできないならいいとして（こら）、「思ったよりも電力に依存しているもの」が多いことに驚きます。
災害時に最低でも稼働させたい家電
- 冷蔵庫（食糧保持）
- 扇風機や最低限の空調
- PC
- スマホ
- 照明
上記家電を使用する場合、合計消費電力は約400Whとなります。
停電時に必要な電力
停電時に必要な電力は、家族の人数や稼働させたい家電によって異なるのですが、私なりにシミュレートしてみた結論としては、食糧維持のためにもできれば冷蔵庫は稼働させたいと思いました。
調理系はガスコンロにシフト、情報収拾のためのスマホ充電はモバイルバッテリーで十分かなと。
子供が不安になるから、必要な時は照明もつけられるといいんだけどね
電化製品の消費電力リスト
| 製品 | 消費電力 |
| IHクッキングヒーター | 1400～3000W |
| ドライヤー | 600～1200W |
| ホットカーペット | 500～800W |
| 洗濯機（洗濯時） | 200～400W |
| ノートパソコン | 50～100W |
| デスクトップコンピューター | 100～300W |
| 炊飯器 | 100～300W |
| エアコン | 300～3000W |
| 電子オーブンレンジ | 1000～1400W |
| 電気ポット | 900～1400W |
| 温水洗浄便座 | 300～700W |
| ファンヒーター | 10～450W |
| 冷蔵庫 | 100～300W |
| テレビ（液晶） | 300～500W |
パナソニックの蓄電池を実例
たとえば、パナソニックのスタンドアロンタイプの蓄電池システムなら、冷蔵庫、LED照明、液晶テレビ1台、スマホ2台充電で消費電力合計を265Whとした場合、約15時間使用することができます。
https://sumai.panasonic.jp/chikuden/lithium/feature.html
消費電力の算定がすこし甘いので、400Whで計算すると、9時間くらいといったところなので、つらい時間帯に関しては電気を使用することはできます。災害時は十分かと。
災害対策としては容量10kwhが狙い目
20時間程度使用する場合は、容量が10kwhになることが理想です。
モバイルバッテリーを組み合わせる
ただ、一つの蓄電池で賄わなくても、スマホはスマートバッテリーなどを利用し、キャンプ用の大型バッテリーなども併用すれば、家庭用蓄電池に関してはもう少し小型のものでもよくなります。
電気自動車を蓄電池として考える
2019年、たまに街で見かけはしますが、いまいち普及しない電気自動車（新潟だけ？）
ただ、蓄電池を買うことを考えると、「電気自動車導入が一番手っ取り早いな」という考えに至りました。
災害時に各家庭が電力を維持できれば、災害復興時の優先順位を変えてより多くの命を救うことができる可能性も増えます。また、考えようによっては、普及してしまえば、家庭への送電復旧は後回しにされてしまうとも言えます。補助金があるうちに電気系統を整備しておくのが得策です。
蓄電池として最高機能を持つ
将来的にはもっと電気自動車が広まるとは思いますが、水素式との兼ね合いもあるので振り切れないところはあります。
水素も利用方法が拡大されて、体内に取り込んでアンチエイジングに利用される時代です。水素も未来のある資源なので、将来的にどちらがインフラ整備されて利用しやすくなるのかがいまいち読みづらいところです。
私個人の読みとしては、既存の電気インフラが利用しやすい電気自動車に軍配が上がると思っていたのですが。
電気自動車は実用レベルでは日産と三菱が熱心に取り組んでいる一方で、TOYOTAとHONDAが「水素」なのか「電気」なのかがいまいち煮え切らない。
HONDAのエネルギー事業
HONDAはスマートコミュニティを提案しています。
TOYOTAは電気にシフト？
TOYOTAは2020年に大々的に電気自動車を投入する予定。
本当は、東京オリンピックが世界的なアピールの場になるはずだったけど、2019年現在、電気自動車の普及率を考えると、日本全体で後押し、というところまではたどり着けていないのが残念なところ。
オリンピックは万博のような「未来体験を展示」するのではなく、「未来を現実にした日本を体感」できるレベルまで落とし込んで欲しかったなぁ。
水素利用も検討しているけど、インフラ整備に時間がかかっているのと、世間の熱量との兼ね合いで、しばらくは電気に力入れるような感じかな。
蓄電池としてEVを買う
ちなみに、電気自動車の方が、蓄電池としてはより実用的なレベルで導入できます。
当然、車が実用レベルまで使えるくらいの蓄電池を搭載する必要がありますから、製品開発への力の入れようが違いますし、実際、高容量で実用的な蓄電池を搭載しています。
さらに、車が普及しないことには開発が無駄になってしまいますから、将来への投資も含めて、なるべく買いやすいような価格帯での販売努力がされています。
日産リーフ
たとえば、日産リーフであれば40kWh、リーフe+になると、62kWhの蓄電量をほこります。日産の試算ですが、家族が約4日間暮らせる電力を蓄えられるとのことです。（蓄電池は後ほど紹介しますが、10kWh程度）
https://ev.nissan.co.jp/LEAF/V2H
インフラ復旧は3日は想定すべし
電力のインフラ復旧は、3日以内に半分ほどが復旧できるとされていますが、お住まいの地域によっては復旧が遅れる地域もありますし、地域によっては1週間経っても復活しないところもあります。
EV用パワーコンディショナー
余談となりますが、リーフを買えば解決するわけではありません、残念ながら。
うっすら電気系統の工事が必要な予感がしますよね。
電気自動車（EV）とコンセントを繋ぐためには、EVパワーステーション（パワーコンディショナー）というものも必要になります。
EVパワーコンディショナーの費用
- ニチコンだと、50万円から90万円
- 三菱電機だと、170万円前後
V2Hシステム
V2Hシステムは、家と車を繋ぐシステムのこと（Vehicle to Home)です。先のパワーコンディショナー本体の価格や、車と家の電気系統を配線する工事などもあり、それなりの初期費用がかかります。
電気自動車にも補助金あり
一般社団法人次世代自動車振興センターの補助金を利用するのが一般的です。記事執筆時が、補助金について調べるには微妙な時期だったので、公式HPを確認していただけると助かります。
家庭用蓄電池のコスト
これからお値段についても言及していきますが、電気自動車の導入費用をご覧いただけた方はうっすら勘付いたことでしょう。
さては、蓄電池って、高いな？
そうなると、気になってくるのがランニングコストの問題。投資に見合うだけの効果を、いつまで発揮してくれるのか。調べてみました。
使用できる期間・寿命について
バッテリー全般は「消耗品」ですので、買い替え・修理を考えなければいけないのですが、家庭用蓄電池は高額です。できるだけ長く使いたいのですが、「10年間」以上使うことを考えると損するかも。
サイクル数
リチウムイオン電池の寿命に関しては、サイクル数（空っぽになるのと満充電を繰り返すことができる回数）でカウントしていきます。各社寿命とするサイクル数を公表している場合もあります。
10年から20年が目安
しかし、使用しているごとに蓄電効率は落ちていくので、もう少し早く寿命が来ることが考えられます。
保証期間
メーカーごとに異なりますが、蓄電池自体の保証は10年が一般的なラインです。
蓄電池を選ぶポイント
- 蓄電容量
- 寿命（充放電回数）
- サイズ
- 創エネ（太陽光発電）などとの相性
- 停電時出力
- 保証
蓄電池各メーカーのワンポイント比較
ここから、さらに掘り進めて、どこの蓄電池を購入すべきか、ポイントをまとめました。
シャープ
シャープは太陽光パネルメーカーでもあるので、発電システムとの組み合わせに関してはトップクラスの実用性といえます。
長期利用を考えている場合
12,000回のサイクル数（充放電回数）を可能としているので、長期的な使用を考えている場合にはお得と言えます。
https://jp.sharp/e_solution/battery
コンパクトサイズや屋内型もあり、スペースに頭を抱える家庭にも導入しやすいのもポイントですね。
- 大容量タイプ：8.4kWh
- コンパクトタイプ：4.2kWh
パナソニック
パナソニックは、私の中では（好きか嫌いかは別にして）最強の家電総合メーカーです。
当然、太陽光プラス蓄電池のエネルギー業界にも顔を出しては、自社の強みである「家電開発力」の力でゴリ押しして業界を牽引しています。
https://sumai.panasonic.jp/solar_battery
家づくりはもうPana Homeにお任せだな
もう、最近ではパナソニックで家建てればもうそれで良くね、ってところまで感化されてます。日本のメーカーはもっと頑張ってパナソニックと競争しかけましょう。
全てのシステムをオールパナで
やはり、パナソニックの魅力は、「全部パナ」ができること。我々は自分たちで使う家電などのメーカーは多少気にしますが、蓄電システムで必要なってくる商品全てになると頭がこんがらがってきます。恐ろしいことに、パナソニックなら（ほぼ）全ての必要素材を自社提供することができます。
トラブルがあった時に、下手にたらい回しにされないのがいいですね。
しかも高機能
太陽電池モジュールも発電量が業界トップクラス、パワコンはもとより配電・分電盤も手がけるパナソニック、蓄電池もあれば省エネもできるパナソニック、スマートHEMS連携も容易とかなにこれ。
適宜追加もありか
連携システムが強力なので、最初はベーシックなシステムだけ組んでおいて、必要に応じて容量買い足しもありなんじゃないかと一考。
京セラ
災害時に、家で暮らすことまで考えると、10kWh以上は欲しいなとお伝えしたところですが、京セラの魅力は12.0kWhに対応し、約1日は家電製品を動かすことができるというところ。
https://www.shouene.com/battery/battery-compare/kyocera-battery.html
合計 約430W程度の場合、最大23時間※3連続使用できます。
https://www.shouene.com/battery/battery-compare/kyocera-battery.html
オムロン
オムロンは、太陽光発電のパワコンなどを手がける会社で、畜エネにも力を入れています。設計に自信があるので、塩害にも強くコンパクトであるため設置できる家庭を選ばないのが特徴。
https://www.omron.co.jp/energy-innovation/product
ニチコン
家庭用蓄電池のトップメーカー。もっとも「設置に対してリーズナブル」な製品を提供してくれるので、現実的に検討を始めた場合はまず「ニチコンか否か」を考えるといい。
https://www.nichicon.co.jp/products/ess/list.html
太陽光発電、E2H機器、トライブリッド、災害対策、モバイルなど、蓄電池に必要なトレンドワードは全て対応しているモデルもあるので、自分の必要性に合わせてニチコンからモデルを選び、必要時、他社と比較ってのが一番合理的。
伊藤忠商事 SmartStar L（スマートスターL）
伊藤忠の場合は、会社規模に着目し、独自のサービス展開に着目すべきです。
あいでんき
将来的には周辺住民と電気をシェアする構想ができています。
電気は送電距離が長いほどロスが大きくなるから、これからの時代を考えると画期的なアイデアだと思います。
2020年、HPが削除されていましたが、計画が進捗しているのか心配になるところです。
https://www.itochu.co.jp/ja/news/press/2018/181024_2.html
蓄電池を補助金を利用して購入するガイド
蓄電池を買いたいと思ったら、必ず「補助金」を調べてください。蓄電池が高いのは補助金のせいなんじゃないか、と思うくらいにお得に蓄電池を設置することができます。
ZEHで補助金
ZEH住宅は、1戸70万円に上乗せして、蓄電池最大で30万円あるいは設備費の1/3までの補助金を受けられます。
https://www.env.go.jp/earth/ondanka/zeh/h30.html
災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金
第二期の募集が2019年10月1日より開始しています。
https://sii.or.jp/kateichikudenchi31/public.html
対象となる蓄電システム
| 対象 | 10kW未満の住宅用太陽光発電を設置している（太陽光発電は新築・既築いずれも対象） |
| 対象外 | 10kW以上の太陽光発電を設置している |
| 対象外 | 太陽光発電を設置せず蓄電池だけを使う |
| 対象外 | 補助金交付が決まる前に蓄電池を契約・発注した |
補助金の概要
| 対象 | 10kW未満の住宅用太陽光発電を設置している（新築・既築いずれも対象） |
| 予算 | 38.5億円（1.5万件） |
| 補助額 | 上限60万円（蓄電池のタイプや容量により実際の補助額は異なる） 例：8kWh蓄電池システム※＋HEMSが工事費込で42万円なら補助金額は23.6万円 ※ 災害対応型、15年保証の場合 |
| 公募期間 | 一次：2019年5月下旬(予定)～9月30日12:00必着 二次：2019年10月1日～11月29日12:00必着 |
災害対応型蓄電池を購入する場合のシミュレート
●家庭用蓄電システム販売価格:1,000,000円(蓄電容量8.0kWh 初期実効容量6.8kWh 15年保証) 家庭用蓄電システム工事費：250,000円
●HEMS機器販売価格 120,000円 、工事費 50,000円 の場合
蓄電容量8.0kWh×13.5万円＝1,080,000円が目標価格となり、販売価格1,000,000円は目標価格以下のため2019年度目標価格以下の補助額を適用
家庭用蓄電システム設備費補助金額：初期実効容量6.8kWh×補助額20,000円＝136,000円
HEMS機器設備費補助金額: 120,000円×1/2=60,000円だが、上限50,000円を適用
工事費補助金額 :(250,000円+50,000円)×1/2=150,000円だが、上限50,000円を適用
136,000円+50,000円+50,000円＝236,000円が補助金の額となる
※上限価格は(1,000,000＋250,000円＋120,000円＋50,000円)×1/3＝473,333円
https://sii.or.jp/kateichikudenchi31/uploads/H31kaitei_kouboyouryou.pdf
https://sii.or.jp/kateichikudenchi31/uploads/H31kaitei_kouboyouryou.pdf
補助金の対象メーカー リスト
- アンフィニ株式会社
- 株式会社エヌエフ回路設計ブロック
- エリーパワー株式会社
- オムロン
- 京セラ株式会社
- シャープ株式会社
- 長州産業株式会社
- ニチコン株式会社
- パナソニック株式会社
- 株式会社Looop
- 田淵電機株式会社
コメント
「インフラ インフラ 維持 バッテリー」に関する最新情報です。
第一カッター興業がリユースバッテリーを活用し、発電機の代わりとなるプロトタイプの可搬式蓄電池を共同開発する取り組みを行っている。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiRmh0dHBzOi8vd3d3LnRvd25uZXdzLmNvLmpwL3ByL3BydGltZXMvZW50cnkuaHRtbD9pZD0wMDAwMDAwMTUwMDAwMDY2NjHSAQA?oc=5
「機種 認定 17」に関する最新情報です。
ソーラーエッジテクノロジージャパン株式会社は、東京都の太陽光発電システム基準に適合する17機種のパワーオプティマイザが認定されたことを発表した。これらの製品は、MLPE技術を使用して各モジュールの発電量を最大化し、従来の課題を克服している。ソーラーエッジはスマートエネルギー技術のグローバルリーダーであり、人々の生活に力を与えるためのスマートエネルギーソリューションを提供している。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000119780.html
「水素 復興 構想」に関する最新情報です。
福島県の浪江町では、復興途中で「水素タウン構想」が急速に進行している。
https://toyokeizai.net/articles/-/744746?utm_source=rss&utm_medium=http&utm_campaign=link_back
「lixil 実証 ブラインド」に関する最新情報です。
LIXILは、太陽光発電ブラインド「PVロールスクリーンシステム」の実証を福岡県宗像市で開始することを発表しました。このシステムは、屋内から後付けで設置可能で、遮光性や断熱性など通常のロールスクリーン機能に加えて、蓄電機能やUSB-C PDに対応しており、電力取出機能も備えています。
https://japan.cnet.com/article/35217295/
「復旧 復旧 復興 復興」に関する最新情報です。
新潟市は、能登半島地震からの復旧復興を計画的に進めるため、4月1日に復旧復興推進本部を立ち上げることを発表した。市の基本的な取り組み方針や道路や下水道の復旧スケジュールなどが順次公開される予定であり、中原市長は全庁での取り組みを強調し、一日も早い生活再建につなげたいと述べている。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiMWh0dHBzOi8vd3d3Lm5paWdhdGEtbmlwcG8uY28uanAvYXJ0aWNsZXMvLS8zNzk2MTDSAQA?oc=5
「シェア サービス サイクル」に関する最新情報です。
大阪府岸和田市で新たなバイクシェアサービス「岸和田シェアサイクル」が2024年3月22日に開始された。このサービスは、山手地域の移動手段として導入され、自転車4台（電動アシスト自転車）が1か所のサイクルポートで利用可能。利用料金はアプリ会員と非会員で異なり、アプリをダウンロードして利用する。サービス提供主体は岸和田市スマートモビリティ実証実行委員会であり、道の駅愛彩ランドを拠点としている。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000129457.html
「関心 蓄電池 家庭用」に関する最新情報です。
未就学児の親104人を対象に実施された調査によると、停電への備えとして「家庭用蓄電池」に関心を持っている人は81.8％に上ることがわかった。関心がある人のうち、蓄電池を設置したいと感じる時間帯は「10時間～24時間」が最も多く、情報を得たい内容としては「電源確保の方法やコツ」や「電気代削減を含む経済的効果の試算」が挙げられている。
https://www.s-housing.jp/archives/344080
「住宅 バッテリー モバイル」に関する最新情報です。
神奈川県大和市の住宅で火事があり、警察は充電中のモバイルバッテリーから火災が発生した可能性があると調査している。火災は午前2時半ごろに木造2階建ての住宅で発生した。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiLGh0dHBzOi8vbmV3c2RpZy50YnMuY28uanAvYXJ0aWNsZXMvLS8xMDU5MzUx0gEA?oc=5
「オムロン tenoha tenoha 東松山」に関する最新情報です。
オムロンを含む6社が、埼玉県東松山市のTENOHA東松山において、「太陽光発電」「電気自動車」「V2X機器」を連動させたエネルギーマネジメントシステム（EMS）構築の実証実験を開始することを発表した。実験では、太陽光発電とEVを連動させ、ピークカットによる電気料金の削減や停電時にEVからエネルギー供給する効果を検証し、効率的なEMS構築を目指す。
https://japan.cnet.com/article/35216634/
「シャープ モジュール 屋根」に関する最新情報です。
シャープは、切妻屋根に効果的に設置できる高出力の住宅用太陽電池モジュール2製品を4月に発売する。価格は、NU-435PPが29万7,000円、NU-287PPが20万9,000円。これらのモジュールは従来よりも高い発電量を持ち、高温時の発電量低下が少ない特徴がある。NU-435PPのモジュール出力は約5％向上し、夏場の変換効率低下も改善されている。NU-435PPのモジュール変換効率は22.3％、NU-287PPは21.7％。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiMGh0dHBzOi8vbmV3cy5teW5hdmkuanAvYXJ0aWNsZS8yMDI0MDMxMy0yOTA1MzA4L9IBAA?oc=5
「honda 記事 富野」に関する最新情報です。
2024年3月8日、明治大学商学部の富野貴弘ゼミナールの学生が、本田技研工業株式会社（Honda）の「Honda Magazine」に記事を寄稿。記事のテーマは「仮面ライダーとHondaのバイク」で、若者にHondaのものづくりの魅力を伝えることが目的。富野ゼミとHondaは製造業の競争力について研究を行っており、産学連携プロジェクトの一環として記事が実現した。記事は、富野ゼミの学生が取材し執筆したもので、Hondaのオウンドメディアである「Honda Magazine」に掲載された。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000104.000119558.html
「支援 被災地 モバイル」に関する最新情報です。
山梨県丹波山村では、令和6年能登半島地震被災地に医療や福祉の支援拠点をモバイル建築で建設するためのクラウドファンディングが行われており、目標の600万円に対し現在430万円が集まっている。支援施設は被災地へ届けられるよう21日以内にプロジェクトを達成する必要がある。支援施設は木造のモバイル建築で、被災地で医療や福祉を必要とする人々に提供される予定であり、支援活動に役立てられる。モバイル建築は工場で製造され、迅速に建設・移築が可能であり、安全性や環境性能も高い。支援者のための仮宿舎の供給や支援拠点の整備も課題となっており、日本モバイル建築協会がその取り組みを行っている。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiOmh0dHBzOi8vcHJ0aW1lcy5qcC9tYWluL2h0bWwvcmQvcC8wMDAwMDAwMTMuMDAwMTA3MTYxLmh0bWzSAQA?oc=5
「コスト 値上げ 製品」に関する最新情報です。
大建工業は、2021年以降の原材料価格やエネルギーコストの高騰により、4月から製品価格を値上げすることを発表した。調達コストの上昇や物流費の増加などが主な理由であり、今後もコストや労務費の動向を注視しながら、必要に応じて対応していくとしている。
https://www.housenews.jp/equipment/26332
「発電 電力 不足」に関する最新情報です。
中国の雲南省では、2023年に記録的な渇水による電力不足に加えて、風力発電や太陽光発電の電力余剰という新たな課題が発生しています。この地域では水力発電が主力であり、2年連続の異常渇水によりダムの貯水量が不足しています。これにより、電力供給が逼迫しており、省内の河川の流量も減少しています。
https://toyokeizai.net/articles/-/737610?utm_source=rss&utm_medium=http&utm_campaign=link_back
「愛犬 wanpod 実証」に関する最新情報です。
御殿場プレミアム・アウトレットでは、商業施設初の実証実験として愛犬専用待機室「WanPod」が導入される。この待機室は愛犬との外出をより安全に楽しめるよう設計されており、2024年3月20日から実証実験が始まる。この取り組みは、ペットと共に暮らしやすい社会を目指す一環であり、愛犬とのお出かけをより自由に楽しめる環境を提供することを目指している。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000429.000009047.html
「トイレ モバイル モバイル トイレ」に関する最新情報です。
トヨタが2024年春に発売を目指す「モバイルトイレ」は、高齢者や障がい者、災害時に必要な施設として注目されています。実機を見た筆者は、人々が生活する上でトイレが重要であることを感じました。このモバイルトイレは、災害時だけでなく、屋外イベントやキャンプ場などでも利用され、特に高齢者や障がい者の外出をサポートする役割を果たすことが期待されています。
https://toyokeizai.net/articles/-/726158?utm_source=rss&utm_medium=http&utm_campaign=link_back
「協定 脱炭素 パナソニック」に関する最新情報です。
鳥栖市とパナソニックが脱炭素社会の実現に向けた連携協定を結び、市有施設で省エネルギー化の調査検討や市民への啓発活動を行うことで脱炭素化の取り組みを進める。この連携協定は全国で3例目であり、大阪府や京都市に続く取り組みとなる。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiK2h0dHBzOi8vd3d3LnNhZ2Etcy5jby5qcC9hcnRpY2xlcy8tLzEyMDE3NzTSAQA?oc=5
「事業 導入 系統」に関する最新情報です。
再生可能エネルギーの導入拡大と電力需給の安定化を目指し、みずほリースと東北電力が共同で系統用蓄電池事業に参入する。2025年までに蓄電所を建設し、再生可能エネルギーの調整力確保や余剰電力活用を目指す。東北電力はVPP技術や脱炭素社会実現に取り組み、本事業をスマート社会実現に貢献する重要な取り組みと位置付けている。みずほリースはプロジェクトマネジメント業務を担当し、蓄電所の運用方針を立案する。両社の協力により、再生可能エネルギーの導入拡大と脱炭素化に貢献する取り組みとして、本事業を推進する。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000046.000085927.html
「スタジアム サンガ 実証」に関する最新情報です。
KDDIと京都サンガが共同でファンエンゲージメントサービス「AR応援チャレンジ」の実証実験を行うことを発表。3月2日の湘南戦でスタジアム内で実験を行い、来場者は無料で体験できる。スマホを使い、AR演出を楽しみながら選手を応援するゲームに参加できる。
https://japan.cnet.com/article/35215565/
「シャープ シャープ 電気 スペース」に関する最新情報です。
シャープは、電気自動車(EV)の充電と放電が可能なEV用コンバーター「JH-WE2301」を発売し、EVのバッテリーを家庭の電源として使えるV2H(Vehicle to Home)に参入する。また、蓄電池や太陽光発電と連携した「Eeeコネクト」システムも提供開始する。新製品のEV用コンバーターは、業界最小/最軽量サイズで、住宅の壁に設置可能。太陽光発電や蓄電池がなくても、V2H単体のシステムとして利用できる。これにより、停電時にはEVを移動してバッテリーを充電し、帰宅後に家の電源として使用することができる。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiOGh0dHBzOi8va2FkZW4ud2F0Y2guaW1wcmVzcy5jby5qcC9kb2NzL25ld3MvMTU2ODkyNC5odG1s0gEA?oc=5
「施設 省エネ 初期費用」に関する最新情報です。
アイリスオーヤマ株式会社は、小規模施設向けの省エネソリューション「LiCONEX LiTE（ライコネックス ライト）」を発売する。このシステムは、施設ごとの設計や設定が不要であり、初期費用を大幅に削減することができる。また、導入後の電気代も従来のLED照明と比較して約51％削減できるとされている。さらに、スケジュール制御やセンサー制御、グループ制御、シーン設定などの機能があり、操作は専用アプリを通じて行われる。このシステムは、小規模店舗やオフィス、教室などに最適であり、設計費用を削減し、工期を短縮することができる。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000672.000019955.html
「五泉 入居 店舗」に関する最新情報です。
新潟県五泉市の旧ハリカ五泉店の空き店舗で、賃貸入居企業を募集しています。ショッピングセンターやラポルテ五泉の近くという好立地で、3月1日から入居可能です。ハリカ五泉店は2022年1月に閉店し、業務は水原店に集約されました。同店では店舗を居抜き賃貸物件として販売し、入居企業を募集しています。五泉市は人口約4万6,000人で、自動車利用が主流です。県道55号線沿いにはショッピングセンターや飲食店、市役所、病院などがあり、多くの人が訪れます。また、徒歩5分圏内には五泉市道の駅「ラポルテ五泉」もあります。ハリカ五泉店は1996年にオープンし、2015年に改装されました。店舗面積は165坪で、敷地内にはローソンも営業しています。同店のスタッフは、隣接する市との連携がしやすい好立地に位置しており、集客のシナジー効果も期待できると話しています。
https://www.niikei.jp/952460/
「バルミューダ 赤字 20億」に関する最新情報です。
バルミューダは、2023年度に20億円の最終赤字を計上しましたが、「再成長に向けた地盤づくりに挑む」との姿勢を示しました。2024年度には黒字回復を目指すための施策を打ち、成長可能な事業基盤を確立する予定です。2023年度の業績は、売上高が前年比26.1%減の130億1100万円、営業利益がマイナス13億7500万円の赤字となりました。バルミューダは、トレンドよりも商品力が受け入れられるかが勝負だと考えており、新製品「ReBaker」と「GreenFan Studio」を次々に投入しています。
https://japan.cnet.com/article/35215101/
「復旧 復興 能登」に関する最新情報です。
能登半島地震の復旧を加速させるため、石川県七尾市に能登復興事務所が設置されることが発表されました。この事務所は能越自動車道や国道249号などのインフラの復旧を担当し、自治体からの技術的相談にも応じる役割を果たします。国土交通相は地域の皆さんや関係機関と連携し、被災地の復旧と復興に全力を尽くす意向を示しました。
https://www.s-housing.jp/archives/339873
「モノクローム ダイキン エコキュート」に関する最新情報です。
モノクロームとダイキンは、資本業務提携を行い、太陽光発電の余剰電力連動型エコキュートの実現を目指す。モノクロームは、エネルギーシステムを開発するスタートアップ企業であり、ダイキンとの提携により、エネルギー発電システムと空調機器の連携を進める。具体的には、モノクロームのソフトウェア開発力と住宅ごとのエネルギーデータを活用し、ダイキンの空調機器と連携することで、太陽光発電の余剰電力を効果的に活用することができるおひさまエコキュートの実現を目指す。これにより、太陽光発電を導入する家庭のエネルギー自給率の向上が期待される。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiOmh0dHBzOi8vcHJ0aW1lcy5qcC9tYWluL2h0bWwvcmQvcC8wMDAwMDAwMTQuMDAwMTEzODQwLmh0bWzSAQA?oc=5
「料金 プラン エネ」に関する最新情報です。
九州電力は、再生可能エネルギーで発電した電力を昼間に消費する場合に割安の料金プラン「おひさま昼トクプラン」を創設することを発表しました。このプランは、エコキュート、蓄電池、電気自動車を導入し、電力使用を夜間から昼間に移行できる家庭を対象としています。料金は契約電力10kW以下の場合、基本料金は税込1888.80円で、春秋の電力量料金は「おひさまタイム」が同12.37円/kWh（夏冬は13.47円）、「シフトタイム」が同31.84円（同35.02円）、そして「だんらんタイム」は年間を通じて同18.37円となっています。この新しい料金プランは、再エネの大量導入による電力供給量の増加と再エネの出力制御の増加に対応するために創設されました。
https://www.s-housing.jp/archives/339627
「greenphard デマンド デマンド レスポンス」に関する最新情報です。
東京ガスは、Greenphard社との協業に関する覚書を締結しました。この協業は、分散型エネルギーリソース（DER）を活用したデマンドレスポンス（DR）における連携を目指しています。再生可能エネルギーの普及に伴い、電力の安定供給にはDRの推進が重要ですが、DERの調整力を最大限に活用することが課題となっています。この協業では、Greenphard社のAI技術と東京ガスの調整力取引のノウハウを組み合わせ、お客様の設備を電力需給に応じて最適に制御し、DRにおけるDER活用の最大化を目指します。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001014.000021766.html
「五泉 入居 店舗」に関する最新情報です。
新潟県五泉市の旧ハリカ五泉店が閉店し、店舗を居抜き賃貸物件として販売している。入居企業を募集しており、ショッピングセンターやラポルテ五泉に近い好立地である。ハリカ五泉店は1996年にオープンし、面積は165坪で、コンビニエンスストアのローソンも営業している。五泉市や周辺地域には回転ずしチェーンやファミリーレストランがないため、大規模な市場としての潜在顧客が存在する。また、広い店舗を複合施設として利用することも可能である。
https://www.niikei.jp/952460/
「ev 電力 ピーク」に関する最新情報です。
日産自動車は、企業や自治体向けに電気自動車（EV）の充電を制御する新しいサービスを提供すると発表しました。このサービスでは、EVの充電が建物の電力使用のピークを押し上げるのを防いだり、EVの電池から建物に電力を供給してピーク使用量を削減したりすることができます。具体的には、EVの使用予定やバッテリー残量と建物の電力使用状況をリアルタイムで監視し、最適な充電タイミングを自動制御します。また、建物の電力需要の小さい時間帯や使用予定の早い車両から優先的に充電することで、計画的なエネルギー管理が可能です。さらに、EVを建物の電力と一体運用することで、再生可能エネルギーの有効活用も促進されます。このサービスはコンサルティングからシステム構築、保守運用まで一貫して提供されますが、導入費用は個別に対応されます。
https://mag.executive.itmedia.co.jp/executive/articles/2402/05/news077.html
「バッテリー 提供 ev」に関する最新情報です。
日産自動車は、2023年3月1日から新サービス「ニッサンエナジーシェア」の提供を開始する。このサービスでは、電気自動車（EV）のバッテリーを蓄電池として活用し、建物や地域に電力を供給することができる。充放電制御システムがクルマの使用予定やバッテリー残量、建物の電力使用状況をリアルタイムに把握し、最適な受給電タイミングを自律的にコントロールする。このサービスは法人や事業者、自治体を主な対象として提供される。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiKWh0dHBzOi8vaW90bmV3cy5qcC9zdXN0YWluYWJpbGl0eS8yNDI0Njgv0gEtaHR0cHM6Ly9pb3RuZXdzLmpwL3N1c3RhaW5hYmlsaXR5LzI0MjQ2OC9hbXAv?oc=5
「電力 消費量 電力 消費量」に関する最新情報です。
国際エネルギー機関（IEA）は、グローバルなデータセンターの電力消費量が2026年までに2倍以上に急増すると予測しています。データセンターはエネルギー需要の主要な原動力であり、2022年には世界全体で460テラワット時（TWh）を消費し、2026年には1000TWh以上に達する可能性があります。この急増する電力消費を抑えるためには、効率化や技術的改善が必要です。特に大手クラウド事業者やデータセンター事業者にとって、安定的な電力調達は成長にとって重要な課題となるでしょう。
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2401/30/news146.html
「instagram instagram やめ やめ」に関する最新情報です。
私はInstagramをやめたことで、最初は喜んでいました。夫や子どもたちとの時間や自然を感じることに集中でき、静かで明快な心を楽しんでいました。しかし、休暇期間が長くなるにつれて、オフラインの世捨て人としての結果に気づき始めました。ソーシャルメディアへの不安は現実の孤独に置き換えられ、友人たちとの関係も疎遠になっていきました。初対面の人にInstagramのハンドルネームを聞かれると固まってしまい、代わりに電話番号を教えることもぎこちなくなってしまいました。
https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_65af6010e4b09e7f5b9cda77
「シャープ シャープ 太陽光発電 太陽光発電」に関する最新情報です。
シャープは、太陽光発電システムの電気を他社製の給湯器にも有効活用し、電気代を抑制するソーラー連携の対応機器を提供することを発表した。これにより、蓄電池システムの導入が必須ではなくなり、太陽光発電システムのみの世帯でも給湯器との連携が可能となる。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiOGh0dHBzOi8va2FkZW4ud2F0Y2guaW1wcmVzcy5jby5qcC9kb2NzL25ld3MvMTU2MjkwNC5odG1s0gEA?oc=5
「クラス 事業 サービス」に関する最新情報です。
家具と家電のサブスクリプションサービス「CLAS」を運営するクラスが、耐久消費財の循環型エコステム構築に向けて事業を加速させるため、約19.4億円の資金調達を実施した。この資金調達により、売上規模100億円を目指し、新たなサービスの展開も行われる予定。クラスは2018年から「所有しない利用」を促進し、持続可能な循環型社会の実現を目指している。今後の事業展開について、クラスの代表取締役社長である久保裕丈氏にインタビューを行った。
https://japan.cnet.com/article/35214197/
「富士通 実証 実証 実験」に関する最新情報です。
富士通とTOTOは、行動分析AIを活用して公共トイレ空間の創出に向けた実証実験を共同で行うことを発表しました。富士通の行動分析技術ActlyzerとTOTOのバリアフリートイレを組み合わせ、公共トイレの空間づくりに役立てることを目指しています。実証実験では、ミリセンサーを使用して利用者の状態を収集し、長時間在室や転倒の検知などの情報を集めます。これにより、公共トイレの安全性や利便性の向上につながる知見を得ることが期待されています。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiPWh0dHBzOi8vbmV3cy5iaWdsb2JlLm5lLmpwL2l0LzAxMTgvbW5uXzI0MDExOF82MzQxNDU0MDY3Lmh0bWzSAUdodHRwczovL25ld3MuYmlnbG9iZS5uZS5qcC9zbWFydC9hbXAvaXQvMDExOC9tbm5fMjQwMTE4XzYzNDE0NTQwNjcuaHRtbA?oc=5
「東芝 エネ エネ 普及」に関する最新情報です。
東芝は、再生可能エネルギーの一つである地熱発電所のトラブル発生率を減らすために、IoTとAIを活用した取り組みを行っています。地熱発電は火山帯に位置する国々で注目されており、東芝はそのポテンシャルを活かし、地熱発電所の利用率を上げることで再エネ普及に貢献しています。東芝はハードウェアとソフトウェアの両方の知見を持ち、地熱発電所のトラブル予兆診断技術の開発に取り組んでいます。これにより、地熱発電所の利用率向上やトラブルの検知を行い、地熱発電の安定的な発電を実現することを目指しています。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiK2h0dHBzOi8vd3d3LnRvc2hpYmEtY2xpcC5jb20vZGV0YWlsL3A9MTA1OTPSAQA?oc=5
「10 受付 住宅」に関する最新情報です。
東京都は、能登半島地震の被災者に対して、都営住宅を無償で提供することを決定しました。受付は10日から開始され、最長1年間の入居が可能です。被災者は、自宅が半壊または全壊と判定された世帯を対象にしています。入居期間中は、生活に必要な冷蔵庫や洗濯機などの家電も用意されます。受付は早めに行われ、10日の午前9時から申し込みが始まります。また、12日からは20戸の入居が始まります。申し込みに関する詳細は、電話番号03-3498-8894（10日まで）または03-3409-4522（11日以降）にお問い合わせください。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiQGh0dHBzOi8vbmV3cy50di1hc2FoaS5jby5qcC9uZXdzX3NvY2lldHkvYXJ0aWNsZXMvMDAwMzMxNzk2Lmh0bWzSAQA?oc=5
「2025 2025 稼働 予定」に関する最新情報です。
北九州市は、歴史的な必然性から水素に積極的に取り組む方針を打ち出しています。また、2025年には日本最大級の洋上風力発電所が稼働する予定です。これは、高度経済成長期において大気・水質汚染に悩まされた経験から、持続可能なエネルギーへの転換が求められていることを反映しています。北九州市は、水素を活用することで環境負荷を軽減し、地域の経済発展を促進する取り組みを進めています。
https://toyokeizai.net/articles/-/720749?utm_source=rss&utm_medium=http&utm_campaign=link_back
「実証 cast 実証 実験」に関する最新情報です。
CASTは、徳島津田バイオマス発電所にて実証実験を開始しました。この実証実験では、「配管減肉モニタリングシステム」の動作実績を獲得することを目指しています。CASTは、バイオマス発電業界での実績を積み上げるために、この実証実験を行います。実証実験では、耐熱で薄型の特徴を持つ圧電センサーを使用し、高温環境での配管の摩耗や厚みの変化をモニタリングし、腐食や減肉を検知することができます。このシステムにより、常時遠隔でモニタリングが可能となり、検査コストの削減や作業の安全性の向上が期待されます。実証実験は、2023年12月25日に開始され、2024年3月までの長期間にわたって行われます。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000015.000069778.html
「pro サービス ジャパン」に関する最新情報です。
ジャパン建材は、工務店向けの新しいサービス「ランディPRO」を導入することを発表しました。このサービスは、土地を持たない顧客に対応するための営業支援システムであり、FREEDOM Xと提携して開発されました。ジャパン建材は、今後も工務店やビルダーとの取引先を拡大し、ランディPROの導入をアピールしていく予定です。
https://www.housenews.jp/equipment/25767
「pro サービス ジャパン」に関する最新情報です。
ジャパン建材は、工務店向けの新しいサービス「ランディPRO」を導入することを発表しました。このサービスは、土地を持たない顧客に対応するための営業支援システムです。ジャパン建材は、不動産テックサービス事業者であるFREEDOM Xと提携し、ランディPROの開発を強化しています。今後、ジャパン建材の取引先である工務店やビルダーに対して、ランディPROの導入をアピールしていく予定です。
https://www.housenews.jp/equipment/25767
「エアコン 節電 冬場」に関する最新情報です。
冬場のエアコンの設定温度を1℃下げると、10％の節電効果があることが分析データから明らかになりました。今年は約7割の人がエアコンの使用を控えたいと考えており、エアコンの節電方法が注目されています。具体的な節電ポイントとして、フィルターにほこりをためないこと、スイッチのオン・オフを控えめにし、風量は自動モードに設定すること、風向きは下に向けてサーキュレーターを使って温度ムラを防ぐことが挙げられます。これらの方法を実践することで、エアコンの節電効果を高めることができます。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiL2h0dHBzOi8vd29tYW4ubXluYXZpLmpwL2tvc29kYXRlL2FydGljbGVzLzMyMjU40gEA?oc=5
「停電 12 12 22」に関する最新情報です。
新潟県内で停電が発生しており、新潟市西蒲区や糸魚川市など約400戸が影響を受けています。現在の情報では、東北電力ネットワークによると、12月22日9時55分現在で停電が続いており、約10時間前から発生しています。具体的には、新潟市西蒲区約100戸、糸魚川市約200戸、上越市約100戸、佐渡市は10戸未満の停電が報告されています。
https://www.niikei.jp/912933/
「停電 11 11 25」に関する最新情報です。
新潟市や五泉市など約800戸で停電が発生していることが報告されています。停電状況は12月22日11時25分現在の情報で、東北電力ネットワークによると、新潟県内の他の地域でも停電が発生しています。具体的には、新潟市秋葉区で約300戸、新潟市西蒲区で約100戸、柏崎市で約20戸、糸魚川市で約200戸、五泉市で約80戸、上越市で約200戸、新潟県佐渡市では10戸未満の停電が報告されています。停電の原因や復旧の見通しについては明らかにされていません。
https://www.niikei.jp/913114/
「停電 12 12 22」に関する最新情報です。
新潟県内で停電が発生しており、上越市では約1,100戸、新潟県全体では約1,500戸が停電しています。停電の状況は12月22日12時40分現在の情報で、東北電力ネットワークによると、新潟市秋葉区では約200戸、新潟市西蒲区では約10戸、柏崎市では約30戸、加茂市では約100戸、糸魚川市では約80戸、佐渡市では10戸未満の停電が報告されています。
https://www.niikei.jp/913262/
「停電 600 12」に関する最新情報です。
新潟県内で約2,600戸が停電しており、上越市では約1,300戸が停電していることが報告されています。停電は12月22日の16時5分現在の情報で、東北電力ネットワークによると、停電は約3時間続いています。他の地域では、柏崎市で約500戸、糸魚川市で約600戸、佐渡市で10戸未満、阿賀町で約100戸の停電が発生しています。
https://www.niikei.jp/913724/
「fukushima fukushima water water」に関する最新情報です。
福島県議会での質問に対する答弁が議場をざわつかせた。質問は福島水の英文表記に関するものであり、福島県側の姿勢に疑問が投げかけられた。議員は具体的な対応策を求めたが、回答者は明言を避け、議場はざわついた。この問題は福島水に関する一連の記事と関連しており、差別や偏見を助長する可能性があると指摘されている。また、福島水の英文表記に関しては、報道機関や外務省も対応を求められている。
https://www.huffingtonpost.jp/entry/fukushima-media-6_jp_65825b0fe4b0d9bdbf680962
「エアコン かかり かかり 節電」に関する最新情報です。
年末年始はエアコンをつけて家で過ごすことが多く、暖房代がかかりますが、節電する方法はありますか？エアコンの掃除をしておく、設定に気を付ける、窓の断熱や他の暖房器具と併用するなど、エアコンの電気代を節約するための方法があります。エアコンの設定温度を下げる、風量を弱くする、自動運転機能を使用するなど、効果的な節電方法もあります。資源エネルギー庁のデータによれば、外気温が6℃の場合、暖房の設定温度を21度から20度に下げるだけで、9時間の使用で1650円の節約につながるとされています。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiMmh0dHBzOi8vZmluYW5jaWFsLWZpZWxkLmNvbS9ob3VzZWhvbGQvZW50cnktMjU1MzIw0gEA?oc=5
「au au でんき pontaポイント」に関する最新情報です。
auでんきが2023年冬に節電チャレンジプログラムを開始し、節約した電気をPontaポイントで還元することが発表されました。利用者は期間中に節電に成功すると、電力量に応じてPontaポイントをもらうことができます。具体的には、節電に成功すると0.1kWhにつき0.5ポイントが付与され、東京都内の利用者は1日最大200ポイント、最大5日で1000ポイントを獲得できます。また、ecoプランに参加すると1日最大400ポイント、最大5日で2000ポイントが付与されます。このキャンペーンに参加するためには、auのウェブサイトでエントリーが必要です。節電に成功した電力量に基づいてポイントが算出され、電気料金の請求時に付与されます。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiOGh0dHBzOi8vay10YWkud2F0Y2guaW1wcmVzcy5jby5qcC9kb2NzL25ld3MvMTU1NTQyNS5odG1s0gEA?oc=5
「バッテリー バッテリー 上がり 上がり」に関する最新情報です。
冬場になると「バッテリー上がり」のトラブルが増加していることに対し、日本自動車連盟（JAF）が注意を呼びかけています。冬場にはバッテリーへの負荷がかかりやすく、バッテリー上がりのトラブルが増える傾向があります。JAF新潟支部によると、今年の2月までの期間において、冬場のトラブルの約3割がバッテリー上がりによるものでした。バッテリーの性能が落ちることや、長期間乗らなかった車や走行距離が短い車ではバッテリーの充電が足りず、エンジンがかからないトラブルが起こることがあります。JAFは、バッテリーの点検や必要に応じて交換することでトラブルを防ぐよう呼びかけています。
https://news.google.com/rss/articles/CBMiPWh0dHBzOi8vd3d3My5uaGsub3IuanAvbG5ld3MvbmlpZ2F0YS8yMDIzMTIxNS8xMDMwMDI3Mzc5Lmh0bWzSAQA?oc=5